つながりをテーマに日本から始まる「おにぎりアクション2025」

世界をつなぐ「おにぎりアクション2025」

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International（TFT）が主催する「おにぎりアクション2025」が、10月7日から11月15日までの期間にわたり実施されることが発表されました。このキャンペーンは、日本文化を象徴する「おにぎり」をテーマに、世界の食料問題に取り組むことを目的としたものです。

食の課題に目を向けるきっかけに

この取り組みは、SNSでおにぎりの写真を投稿するだけで、アフリカやアジアの子どもたちに給食が届くというシンプルかつ効果的な仕組みを持っています。今年のテーマである「つながり」は、他者との結びつきや、地域と世界の問題を感じるきっかけを提供します。

「おにぎりアクション」はこれまでに、累計約214万枚の投稿を集め、約1,163万食の給食を提供してきました。世界では未だ7億人が飢餓に苦しむ中、日本では米離れや食品ロス等の問題が顕在化しています。このキャンペーンを通じて、参加者は食について考え、自身の行動が他の人々の生活を支えることにつながるという意識を持つことができます。

国内子ども支援「おにぎりアクション FOR JAPAN」

今年の目新しい取り組みとして、「おにぎりアクション FOR JAPAN」が始まります。このプログラムは、日本国内での子ども支援を初めて試みるもので、特に地域の貧困家庭をターゲットにした「ドコデモこども食堂」への支援を行います。この期間中に5万枚の投稿が集まると、地域の飲食店で使用できる食事チケットを国内の子どもたちに届けることが可能になります。

この運動は、食事提供だけでなく、孤立しがちな家庭の支援や地域への見守りといった、セーフティネット構築に役立ちます。「つながり」をテーマにしたこの企画を支援することで、参加者は自身の行動がどのように社会に影響を及ぼすかを考え、感じることができるでしょう。

学生と企業が協力した新たなおにぎり開発

また、今年の「おにぎりアクション2025」では、学生や企業が協力して開発した「オリジナルおにぎり」が販売されます。実践女子大学の学生が関わるこの企画は、協賛企業と連携し、おにぎりのオリジナルメニューを創造することで、食を通じたつながりを強化するものです。10月7日から17日まで、特定の食堂でこのおにぎりが数量限定で販売される予定です。

参加企業とその取り組み

多くの企業が「おにぎりアクション2025」に賛同し、様々なサポートを行います。日産やエプソンなどの主要企業が、社内で参加を促したり、特製デザインペーパーの配布を行ったりすることで、社員や消費者の参画を促します。ニッスイやオイシックスなどの企業もそれぞれに工夫を凝らして、SNSキャンペーンや特別イベントでの認知拡大に貢献しています。