ライクグループがTCFDへの賛同を発表し、持続可能な社会へ向けた取り組みを強化

ライクグループ、TCFDへの賛同を表明

保育・人材・介護事業を展開するライク株式会社（本社：東京、代表取締役会長兼社長　グループCEO：岡本泰彦）は、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を正式に発表しました。本社がある東京都渋谷区からのこの発表は、企業として環境問題への責任を重んじ、持続可能な未来を真剣に考える姿勢を示しています。ライクはこの参画を通じて、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを一層強化していく方針です。

環境負荷軽減への多角的アプローチ

ライクグループは、「保育」「人材」「介護」の3つの事業を展開し、いずれも環境負荷の軽減に注力しています。特に保育施設では、地球温暖化に配慮した建物を選定し、内装や家具には日本産檜を使用しています。このような選択は、子どもたちが自然環境についての意識を高め、サステナブルな未来を担っていくための重要な一歩です。

また、環境問題をテーマにしたイベントや食育プログラムを実施することで、子どもたちに持続可能な生活についての学びを提供しています。介護事業においても、自然とのふれあいを重視し、入居者がリラックスしながら人生の質を向上させるとともに、従業員にも環境保護の意識を育む工夫がされています。

TCFDの意義とライクの展望

TCFDとは、企業が気候変動による財務的影響を評価し、それに基づく情報開示を行うための枠組みです。ライクはこのフレームワークを採用し、環境リスクがもたらす影響について透明性のある情報開示を行うことで、投資家やステークホルダーに対してより良い企業価値を提供することを目指しています。

現在、世界中で4,932社、日本国内では1,488社がTCFDに賛同しており、ライクはこの大きな流れの中での位置付けを明確にしています。これにより、同社は気候変動に対して積極的な対応を進め、多くの企業が同様の行動を取るよう促す役割を果たすことを期待しています。

TCFDコンソーシアムについて

TCFDコンソーシアムは企業や機関が集まり、環境と成長の好循環を実現するための議論の場として設立されました。2025年の4月時点で、日本国内には884の団体が参加しており、ライクの加入はその活動に強い意義を持っています。

ライクグループの成り立ちとビジョン

ライクグループは、1993年に設立され、保育事業に始まり、その後人材や介護サービスに拡大しました。グループ全体で410以上の認可保育園や学童クラブを運営し、職業紹介や就業支援を通じて、全国で社会インフラを支える役割を果たしています。収益性の高い事業を展開するだけでなく、「人を活かし、未来を創造する」という理念のもと、より良い社会の実現に向けたアプローチを続けています。

今後もライクはTCFDの提言に従った活動を通じて、持続可能な社会の構築と循環型経済の実現を推進していきます。ライクが行う環境保護の取り組みは、企業活動において義務を果たすだけでなく、次世代により良い地球環境を譲り渡すための重要な足跡となるでしょう。