オーガニックコットンの力で変革を目指すPEACE BY PEACE COTTONの成果とは

PEACE BY PEACE COTTONが導く新たな可能性

日本の一般財団法人PEACE BY PEACE COTTON（PBP）は、インドにおけるオーガニックコットンの生産を支援し、持続可能な地域開発に寄与しています。この度、彼らは「IMPACT REPORT 2025」と題した報告書を公開しました。このレポートでは、15年間の活動成果が総括されており、地域の農家や子どもたちに与えたポジティブな影響を詳しく紹介しています。

15年間の成果

報告書によると、PBPはこの15年間で総額約1.67億円の支援を実施してきました。その中で、8,008世帯の農家がオーガニック認証を取得し、22,500袋の非遺伝子組み換え（non-GMO）種子が配布されています。また、2,242名の子どもたちが復学し、高等教育に進学した者は1,087名にのぼります。教育環境の整備や女性の自立を促進する活動も行われており、年間300回以上の自助グループ（SHG）の支援が実施されています。

環境と教育の二重効果

PEACE BY PEACE COTTONが大切にしているのは、生産者と消費者をつなげることです。これにより、オーガニックコットンが持つ社会的価値を可視化し、消費者に選ばれる理由を提供することを目指しています。8月19日に開催された活動報告会では、インドの現地パートナー団体「FFID」のアルン氏がビデオメッセージを通じて、地域の実情やPBPの活動成果を発表しました。

この報告会で強調されたのは、コットンが「オーガニック」であることだけではなく、その背景にあるストーリーや生産者の努力にも目を向ける必要があるということです。これにより、環境への配慮とコミュニティの支援が両立する持続可能なビジネスモデルが形成されていきます。企業や生活者の意見を取り入れながら、どのようにしてこの価値を広げていくのかが今後の重要な課題となっています。

次なるステップ

2026年には再度インドの農家や現地パートナーとの対話を重ねる予定です。この対話を通じて、事業を推進する上での日本側の生活者の声や意見を現地に届け、生産者の状況をさらに反映させることが目指されています。

PEACE BY PEACE COTTONは今後も、農家、企業、生活者がコットンによりつながることで、持続可能なサプライチェーンの構築を進めていくことでしょう。地域開発や教育における成果と今後の方向性は、これからの持続可能な社会を築く上で重要な指針となるはずです。

もっと知りたい方へ

「IMPACT REPORT 2025」の全文はPBPの公式ウェブサイトにて閲覧・ダウンロードが可能です。詳細な情報や活動内容については、ぜひ公式サイトを訪問してみてください。

PEACE BY PEACE COTTONの公式サイト
PBPは2008年にスタートし、2017年には一般財団法人として独立。以降、綿花農家への支援を基軸に広範な地域活動を展開しています。
代表理事には葛西龍也氏が就任し、大阪市に本拠地を構えています。彼らの活動は地域の持続可能な発展に寄与しており、今後もその取り組みはますます注目を集めることでしょう。