BCP対策を強化!西原環境のITインフラが全面クラウド化に成功
日本オフィス・システム株式会社(NOS)は、水処理分野での先駆者である株式会社西原環境のBCP(事業継続計画)対策を強化し、全ITインフラのクラウド化を実現しました。この取り組みは、ライフラインの一つである水を守るための重要なステップであり、企業理念「水の活用を通じた社会貢献」を体現したものとなっています。
共に進化するリアルなニーズ
西原環境は、社会的なインフラとして下水道施設などを支える重要な役割を担っています。その中で、より強力なBCP対策が求められていました。NOSは、同社の基幹システムIBM Power Systems(IBMi)を活用し、全業務プロセスに対応したハイブリッドクラウドの導入を実現しました。
クラウド化への道のり
NOSはこれまで、オフィス外からでも社内LANにアクセスできるようにクライアントサイドの仮想化を行ってきましたが、必要なサーバー設備は全て都内の本社内に設置されていました。クラウド化を進めるにあたり、スペースや電力、UPSといった運用コストを削減できることが予測されていましたが、特に基幹システムのクラウド化が課題でした。
IBM Power Systemsに特化したクラウドサービスは限られており、その運用にはコストや設置場所に関する多くの制約がありました。しかし、NOSはこの問題に対して、柔軟かつ安全な『FineCrew クラウド・サービス iC2』の導入を提案し、西原環境にも迅速に受け入れられました。
クラウド化のメリット
今回のクラウド化により、
- - 事業継続の強化:過去の震災に際し、関西に機能を移した経験から、場所に依存しないITサービスの利便性が強化されました。どこからでも簡単に接続できる環境が整い、事業継続へのリスクを軽減しました。
- - 本社移転の効果:クラウド移行によって本社内の機器が不要になり、ITサービスの停止を最小限に抑えつつ、移転費用も削減されました。
- - 運用の効率化:管理工数及び障害対応の工数が大幅に減少し、復旧にかかる手間がなくなりました。
顧客の声
「我々のBCPにおける取り組みは、どこからでもアクセスできる環境を整えたり、安全性を高めることが主な焦点でした。このクラウド環境の移行は、完全にストレスなく実現できました。」と株式会社西原環境の室長、稲嶺ただお様は述べています。
今後の展望
NOSは、今後も関連会社へのクラウド検討を進め、これまで培ってきたノウハウを最大限に活かし、さらなるサービス向上を追求します。中堅・中小企業のための「クラウドインテグレーションのパートナー」として、クライアントのニーズに耳を傾け、新たな挑戦を続けていく所存です。
このように、西原環境のITインフラの全面クラウド化により、BCP対策の強化が図られ、今後の企業成長に大きな影響をもたらすでしょう。