キヤノンが国際的な非営利団体CDPの「CDP2025 サプライヤー・エンゲージメント評価」において、5度目となる最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。この評価は、世界中の企業がいかに効果的にサプライヤーと協力して気候変動に立ち向かっているかを評価するものです。
キヤノンは企業理念の一環として「共生」を掲げ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを進めています。その中で、環境保全は重要な柱の一つとされており、温室効果ガス(GHG)排出量を2030年までに大幅に削減する目標を設定しています。具体的には、スコープ1とスコープ2において2022年比で42%、スコープ3の一部において25%の削減を目指しています。
これらの目標を達成するために、キヤノンはサプライヤーとの緊密な連携を強化。GHG排出量の可視化を進め、低いGHG排出量の材料や部品を共同で採用し、新しい技術やプロセスを導入することで、全体のエコシステムから恩恵を受ける取り組みを行っています。特に、サプライヤーから提供されるデータを利用して、製品ライフサイクル全体でのGHG排出量の算定に反映させる努力も行っています。
また、キヤノンはSBTi(Science Based Targets initiative)に基づくGHG削減目標を策定しており、国際的な基準に応じた数値を設けて、気候科学に基づいた取り組みを進めています。これにより、持続可能なビジネスモデルを模索し、気候変動への具体的なアクションプランを増強しています。
第三者によるデータの保証も受けており、これにより透明性を高めつつ、社会的責任を果たすための基盤も整えています。サプライヤーと共に脱炭素化の道を歩むことで、キヤノンは2050年までに全製品ライフサイクルを通じたGHG排出量をネットゼロにする目標を掲げています。
今後もキヤノンは各種のサプライヤーと連携し、持続可能な社会の実現に向けた意欲を改めて表明しています。今回の高評価は、その努力が国際的に認められた結果であるとも言え、今後の活動への弾みとなるでしょう。気候変動の課題に立ち向かう企業として、キヤノンはこれからも環境と経済の両立を目指し邁進していきます。