物価高が大学スポーツの保護者を直撃。負担増の実態とは

この度、株式会社部活メディアが実施した調査結果が明らかにしたのは、物価上昇が大学や短期大学で部活動に励む学生を持つ保護者に及ぼす影響です。全国119人の保護者を対象に行われたこのアンケートは、大学スポーツにおける経済的負担を初めて数値化したものです。

費用負担が44.6%の保護者に増加

調査によると、44.6%の保護者が「部活動費が以前よりも上がった」と感じています。具体的には、「遠征費や交通費」が48.7%を占め、次いで「用具代」が41.2%、「合宿費」が30.3%と続き、物価高の影響が顕著に現れています。この調査から、運動部活動が単なるスポーツ活動にとどまらず、多大な経済負担を伴うことがわかります。

大学生でも保護者負担が56%を超える

大学生になっても、その活動にかかる費用の58.8%は保護者が負担する状態が続いています。「全額保護者」が43.7%を超え、さらに「6〜9割を保護者が負担」とのケースを加えると、この数字は大きく上昇します。一方で「全額子供」という割合も12.6%存在し、アルバイトで自ら支出を賄う学生が増加していることがうかがえます。

このことは、厳しい経済状況に置かれた若者たちが、スポーツへの情熱と経済的現実の狭間で揺れ動いていることを示しています。実際、物価高による「退部予備軍」とも言える学生も存在するのが実情です。

強豪校へ進学する際の保護者の声

特に、高校での強豪校への進学を考える保護者からは、「初年度だけで400万円の出費が見込まれる」との声が寄せられています。これは、学費や部費、さらには遠征費などを考慮した金額です。中には、「お金持ちでなければ続けることが難しい」との切実な思いも聞かれ、効果的な支援が求められています。大きな経済的負担は、選手の夢を直撃しているのです。

運動部員の実態も浮き彫りになる

アンケートでは、部活動に参加している大学生の75%が年間10万円以上の個人負担を強いられていることも発覚しています。特に、多くの運動部員がバスの値上がりや遠征費の増加といった物価高の影響を受け、金銭的要因で練習を続けられなくなっています。

収入源についても、部費徴収が76.9%を占め、大学からの支援は限定的です。このような状況では、活動を続けていくために、さらなる支援や新たな収入モデルの必要性が浮かび上がります。

大学スポーツ支援の未来

政府による大学スポーツ関連予算の削減が進む今、大学スポーツを維持・発展させるためには、民間の支援がますます重要になっています。部活動の資金調達プラットフォームや企業と大学とのスポンサーシップマッチングサイトなど、民間の立場から新しい支援モデルの推進が求められています。

数学的支援が必要なのはもちろんですが、社会全体で大学スポーツが持つ価値を見直し、その発展を支えるための方法を模索し続ける姿勢が必要です。大学スポーツは将来の人材を育成する重要な場であり、今後も多くの人々によって支えられていくべきであると言えます。