葬儀費用準備、59％が意識！コロナ禍を経て家族葬志向が加速 - 燦ホールディングスの意識調査

燦ホールディングス株式会社が2024年3月に実施した「ライフエンディングに関する意識調査」の結果が発表されました。同調査は、首都圏と近畿圏で喪主または葬儀を執り行った経験のある40～70代の男女1,000名を対象に、葬儀費用やライフエンディングプラン（終活）に関する意識を調査したものです。

調査結果によると、自身の葬儀費用を準備している人は59%に達し、前年から12ポイント増加しました。葬儀費用準備の方法は、「葬儀用に貯金」が52%、「生命保険」が49%と、この2つが圧倒的に多い結果となりました。一方、「互助会」や「親からの生前贈与」は少数派という結果に。

想定している葬儀費用については、「50万円以上100万円未満」が34%と最も多く、次いで「20万円以上50万円未満」が21%、「100万円以上150万円未満」が18%という結果でした。

コロナ禍を経て日常に戻った現在、望む葬儀の形として、「家族や近しい人と最後のお別れをする小規模な葬儀」が43%と最も多く、「家族の負担にならない葬儀」が34%、「リーズナブルな費用の葬儀」が27%と、コロナ禍以前のような大規模な葬儀を望む人は少数派という結果になりました。

ライフエンディングプランへの意識も変化

調査では、ライフエンディングプラン（終活）への意識についても調査が行われました。

自身のライフエンディングプランについて、「家族に迷惑をかけないためにやるべきこと」と回答した人が48%と最も多く、次いで「より充実した老後を過ごすために重要なこと」が24%という結果でした。

一方、家族のライフエンディングプランについては、「やってほしいと思うが、自分からは言えない」という人が26%と最も多く、次いで「親が元気なうちに、やってほしいと思う」が23%、「財産、デジタル関係の情報を家族に共有してほしい」が20%という結果に。

葬儀会社を選ぶポイントも変化

最後に、ライフエンディングサポートについて、「銀行や公的機関の手続き代行」が31%、「相続の手続き代行」が26%、「遺品整理代行」が19%と、これらのサポートニーズが高いことがわかりました。

燦ホールディングスについて

燦ホールディングスは、1932年創業の葬祭事業会社です。2004年に持株会社制に移行し、現在では葬儀事業のほか、葬祭サービスに必要な機能を提供する事業、ライフエンディングサービスのポータルサイト運営など、幅広い事業を展開しています。2023年3月からは、家族葬に特化した新ブランド「ENDING HAUS（エンディングハウス）」の全国展開を開始しました。

まとめ

今回の調査結果から、葬儀費用準備の意識が高まっている一方、家族葬やリーズナブルな葬儀を希望する人が増えていることがわかりました。また、ライフエンディングプランについても、家族に迷惑をかけたくないという意識が高まっていることが明らかになりました。

燦ホールディングスでは、今後もこのような調査を通じて、人々のライフエンディングに関する意識やニーズを把握し、より良いサービスを提供していくとしています。