2025年のミドルシニア層の希望退職に関する調査結果
株式会社マイナビが発表した「ミドルシニアの希望退職に関する意識調査」によると、2025年における希望退職制度の受け入れに対する意識が明らかにされました。この調査は、40代と50代の正社員を対象に実施され、全国に広がる様々な企業からのデータがまとめられています。
希望退職を募る企業の割合
調査の結果、2025年に早期・希望退職を募る企業は全体で15.5%という結果が出ました。特に、従業員数301名以上の企業においては、この割合が18.9%に上昇し、企業規模の大きさが退職募集の実施に影響を与えることが示されました。実際には、大手企業が先行してこの制度を導入している傾向が見られました。
ミドルシニア層の意識
調査を受けた40・50代の正社員の約半数(48.2%)が、希望退職制度が自身にとってメリットであると考えていることが確認されました。彼らが挙げた理由として最も多かったのは「自分に合う職場なのか検討するチャンスになる」とし、次いで「転職がしやすくなる」が続きました。一方で、再就職先が見つからないリスクに対する不安も存在し、「メリットの方が多いとは思えない」と感じている層には41.3%がこの懸念を表明しました。これにより、希望退職を前向きに捉える人と不安を抱える人との意見が分かれていることがわかります。
キャリアの方向性の明確さ
また、希望退職を前向きに捉えている人々は、キャリアの方向性が明確であり、転職をキャリア形成のプロセスの一環として考えていることが示されています。希望退職を肯定的に受け止めている層では、理想のキャリアに近づけたと感じる割合が約52%であったのに対し、前向きに捉えない層は25%に留まりました。この傾向は、ミドルシニア層が自身のキャリアに対する意識をどのように持っているかの一端を示しています。
今後の雇用動向
マイナビの別の調査によれば、2025年の転職率は7.6%に達すると予測されており、ミドルシニア世代の転職率は2021年以降、持続的に上昇しています。このことは、自らのキャリアに対する考え方や選択肢が変化していることを反映していると言えるでしょう。マイナビの調査結果から、希望退職をポジティブに捉える層は、自身のキャリアを見つめ直し、転職を通じてより良い職場環境を見つける意欲が高いことがわかります。
まとめ
調査の結果からは、希望退職制度がミドルシニア層にとって新たなキャリアへの第一歩として前向きに捉えられている場面が多いことが示されています。しかし同時に、再就職に対する不安も抱えていることも明らかになりました。企業は今後、このような変化を考慮し、ミドルシニア層が安心して働ける環境を整える必要があります。希望退職を検討する際には、個々が自分の働き方やキャリアを考えることが今まで以上に重要であると言えるでしょう。