マネジメント層の職場づくりに関する実態調査の最新結果

調査の背景

株式会社シーベースは、業務改善や人材育成のために、マネジメント層の職場づくりに関する実態調査を実施しました。これまでの経験や知見をもとに、264名のマネジメント層に対して行ったこの調査により、目標設定を行っている割合や、その取り組みの内容が明らかになりました。

調査結果概要

調査の結果、全体の約62%が部下との目標設定を行っていると回答しました。特に注目すべきは、従業員規模による違いです。100人未満の企業では目標設定を行っている割合は約40%であり、規模が大きくなるにつれてこの割合は上昇し、特に5,000名以上の企業では約80%が目標設定を実施しています。これにより、小規模企業が総合的な事業運営を重視する一方で、大企業では組織の目標設定が浸透していることがわかりました。

役職別に見ても、目標設定を行う割合は部長が75%、課長71%、事業部長67%と高く、逆に経営者・役員では僅か32%でした。このことは、それぞれの役職が持っている責任や業務の特性に起因していると考えられ、役職間でのマネジメントスタイルの差異が浮き彫りになっています。

また、職種別の分析では「人事」や「企画・マーケティング」といった分野では75%以上が目標設定を行っている一方で、「コンサルタント」や「クリエイティブ」などでは目標設定をしていないケースが多く見られました。これは、職種によって業務の裁量が異なるためと考えられます。

年代別の結果

年代別に見ると、若い世代ほど目標設定を行っている割合が高く、年齢と共に「具体的な目標設定」から「暗黙の了解」に頼る傾向が見受けられます。このようなコミュニケーション手法の成熟は、目標設定という重要な機会を活かしきれない要因にもなっているかもしれません。

さらに、部下との面談にどれくらいの時間を割いているかについても質問があり、約80%が30分から1時間の範囲で行っていると回答しました。この短い時間で目標設定を行うことの課題が浮き彫りとなり、マネジメント層にとって有意義なコミュニケーションの機会をどのように確保するかが重要なテーマとなるでしょう。

まとめ

調査結果から、マネジメント層の職場づくりにおいては、組織の成熟度や職種、役職に応じた柔軟な対応が必要であることが確認できました。また、目標設定に向けた時間の使い方や、部下との効果的なコミュニケーション手法を模索することが、今後の企業成長に寄与する可能性があります。シーベースは、こうした調査結果をもとに、企業の人材育成と組織開発に寄与できるコンテンツやサービスの提供を続けていきます。