レジルと東京大学、電力需要予測モデル研究の成果を発表

レジル株式会社と東京大学の共同研究成果

2024年9月1日から5日にかけて新潟県で開催された国際学会「The International Conference on Applied Energy」において、レジル株式会社と東京大学の田中謙司研究室が共同で行った電力需要予測モデルに関する研究論文が発表されました。レジルは「脱炭素を、難問にしない」を使命に掲げ、社会課題の解決に向けた取り組みを進めています。

共同研究の背景

レジルは、マンション一括受電サービスを基盤に、住宅内に設置された太陽光発電システムや蓄電池、EV充電設備を制御することで、バーチャルパワープラント（VPP）という新しいエネルギー管理システムの構築を進めています。このようなシステムの効率的な運用には、高度な制御と予測が不可欠です。

田中研究室は、膨大なデータを用いて社会課題を解決するための研究を精力的に進めており、脱炭素化や電力マネジメントに関する数多くの成果を上げています。これらの専門知識と、レジルが持つ実際のデータ、経験を融合させることで、新たな解決策を見出すことを目指し、2023年6月より共同研究を開始しました。

発表された研究内容

今回発表された研究は、「深層強化学習を活用した蓄電池最適制御モデルの構築」に関するものです。蓄電池はVPPの重要な要素であり、その効果的な運用には需要予測の精度が求められます。本研究では、過去のデータを参照せずに、気象条件や曜日情報に基づいて電力需要を高精度で予測するモデルを提案しています。これにより、バッテリーの充放電計画の精度を向上させ、より効率的なエネルギー管理を実現します。

2050年のカーボンニュートラルに向けて

2050年のカーボンニュートラル実現に向け、家庭における脱炭素化が求められています。この研究成果は様々なサイズの住宅に適用可能であり、エネルギーマネジメントだけでなく、VPPを構築するための蓄電池や太陽光発電設備の最適化にも寄与することが期待されています。

東京大学の田中教授は、持続可能な社会の実現に向けて需要側の潜在能力が年々注目されていると述べ、今回の共同研究の成果が新たな可能性を示すものであることを強調しました。さらに、今後も社会実装に向けた研究開発を続ける意思を表明しています。

レジル株式会社の企業理念

レジルは2004年からマンション一括受電サービスを展開しており、社会の課題解決に貢献してきました。社のパーパスは「結束点として、社会課題に抗い続ける」とし、社会課題に取り組む仲間と協力して解決していく姿勢を大切にしています。

同社は2024年4月24日に東京証券取引所グロース市場に新規上場し、分散型エネルギー事業、グリーンエネルギー事業、エネルギーDX事業、脱炭素ソリューション事業の4つの事業を展開しています。これからも新しい研究成果を元に、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進していくでしょう。