北海道新幹線工事における革新的な遠隔臨場の実現
北海道新幹線の建設現場で、最新のICT技術を活用した遠隔臨場の取り組みが進行中です。独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構(以下、機構)が提案するこのプロジェクトでは、高速大容量のデータ通信環境を整え、リアルタイムでの遠隔監視が可能な体制を目指しています。特に、モデル工区である「渡島トンネル(上ノ湯工区)」において、その実証が進められています。
遠隔臨場の取り組み
機構は、建設DXを推進するために遠隔臨場の本格導入を企図し、実証実験を行っています。安藤ハザマが協力し、高速なインターネット回線を用いた情報通信基盤が構築されています。さらなる詳細を見ていきましょう。
1. 遠隔臨場での使用機器
遠隔臨場の実施には、多様な通信機器が使用されています。主な設備には、Web会議システムとしてのMicrosoft Teamsや多様なカメラが含まれ、高度の情報伝達が実現されています。特に、映像と音声の質が向上し、より正確な現場の把握が可能となりました。トンネル内部には無線LANが配置され、実地での確認が行いやすくなっています。
2. 遠隔臨場の実績
遠隔臨場を通じて実施された切羽確認という工程は、トンネル最前部の地質を把握し、工事進行の判断に重要です。この作業では、以前は画質や音声の途切れが課題となっていましたが、最新の機器を導入することで問題が解消され、品質が飛躍的に向上しました。他にも、生コンクリートの品質検査やコンクリート施工確認なども遠隔で実施されています。
3. 通信網の強化
現場での通信環境の安定を図るため、低速と高速の光ケーブル通信が整備されました。工事関係者のコミュニケーション用に1Gbps、映像の同時伝送用には10Gbpsの通信網が確保されています。これにより、万が一の通信ケーブル断線が起きても、他の経路に迅速に切り替えることが可能になり、常に安定した通信を維持できます。
若手職員の成長をサポート
今回の遠隔臨場システムの導入により、経験の少ない職員がリアルタイムでベテラン職員から指導を受けることが可能になりました。現場からの映像を中継し、すぐに質問ができるため、業務の効率化が実現しています。これにより、若手職員の成長が促し、トンネル工事の安全性と生産性向上に寄与しています。
未来の施工の展望
機構は2024年4月から、更なる遠隔臨場の拡大を進め、原則化を目指しています。安藤ハザマは、次世代の建設通信技術の導入を視野に、より高度なデータ通信環境を構築し、建設工事のフルオートメーション化を進める計画です。専門的な技術を駆使し、一層進化した北海道新幹線工事の展望が広がっています。これに伴い、トンネルにおける遠隔操作も現実化し、建設現場の未来を変える可能性を秘めています。
以上のように、遠隔臨場は建設現場の効率化、安全性向上に寄与しており、今後の更なる展開に期待が寄せられます。技術革新により、北海道新幹線工事の安全性と効率が高まり、未来の建設業を変える波がやってくるのです。