アメリカ特有のニュース閲覧行動が明らかに、選択的接触の謎とは

アメリカ特有のニュース閲覧行動が明らかに

最近の研究によって、アメリカの「見たいニュースだけ見る」という選択的接触の行動が、他国である日本や香港とは異なり、特に強い傾向にあることが明らかになりました。この現象は政治的分極化と密接に関連していると考えられています。

研究の背景

選択的接触とは、自分の意見や信念と一致する情報にのみ接触し、異なる情報を避ける傾向のことを指します。この現象は特にインターネット上やソーシャルメディアの普及により、政治的情報において顕著です。これまで主にアメリカでの研究が行われており、その結果が他の国にどのように適用できるかが不明でした。

研究の方法

早稲田大学の小林哲郎教授を中心に、日本、アメリカ、香港のモックオンラインニュースサイトを比較した研究が行われました。ニュースヘッドラインを用いて、人々がどのように異なる意見の情報に接触するかを調査しました。日本や香港における選択的接触の程度がアメリカと比較してどのように異なるかを測るために、同じ条件下で調査を実施しました。

研究結果

結果として、アメリカでは党派的な選択的接触の傾向が顕著に観察され、日本や香港ではその程度が非常に弱い、または存在しないことが分かりました。これは、アメリカが強い政治的分極化にあることが一因であり、リベラルと保守の間で深刻な対立があることが示されています。

特に、アメリカにおける選択的接触は、社会の分極化や感情的対立を強化し、意見の極端化を生む要因ともなっていると考えられています。一方、日本や香港においては、このような現象は明確には見られず、選択的接触が普遍的な心理的メカニズムによって説明されるものではないことが示唆されています。

意義と影響

この研究成果は、アメリカの選択的接触が他国、特に日本に当てはまらないことを初めて証明したものであり、その意味で価値があります。これまで、日本でも選択的接触が社会分極化をもたらすという話は多く聞かれましたが、その実態についての詳細な比較が不足していました。

今後の課題

今後は、なぜアメリカと他地域で選択的接触の傾向に差があるのか、さらなる研究が必要です。また、認知的不協和といった心理的メカニズムの妥当性についても追及していく予定です。このことは、日本における政治的コミュニケーションやメディア研究に貴重な視点を提供するでしょう。

研究者のコメント

研究を行った小林教授は、アメリカ中心の政治コミュニケーションの研究が、日本の文脈においても適用できない可能性があることを示したと述べています。これにより、アカデミアだけでなく一般のメディアにおいても、文化的背景に応じた知見が重要であることが強調されます。

この研究成果は、2024年10月10日に「Communication Research」に掲載され、さらなる議論を喚起することが期待されます。