若年層の転職意向に影響する「働きがい」とは？

近年、多くの企業が人材の流出を防ぐために、従業員エンゲージメントの向上を図っています。この中で特に注目されるのが、働きがいと柔軟な働き方の両立です。株式会社日本能率協会総合研究所（JMAR）が実施した調査によれば、25～34歳の若年層においては、転職に対する意識が高まっている一方で、エンゲージメントが高い層は転職活動を思いとどまる傾向が見受けられます。

調査では、1万人の正社員に対して行われ、転職を考えない要因として「仕事のやりがい」が約27%を占めました。また、勤務地や給与も重要な要素として挙げられています。特に、若年層は「柔軟な働き方」を重視しており、リモートワークの導入が進んでいる企業では、柔軟なワークスタイルが転職意向に大きな影響を与えることが明らかです。

調査結果によると、25～34歳のエンゲージメントの高い層では、転職を考えたことがない割合が63.1%に上りますが、転職活動を行っている層はわずか4.2%という結果が出ています。対照的に、エンゲージメントが低い「不満層」は、転職を考える割合が10%以上で、企業のエンゲージメント向上が離職率の低下に寄与することが示されています。

また、働きがいと働きやすさを両立させることが、特に重要であるとのことです。企業は、従業員の職場環境を見直し、柔軟な働き方を促進することで、より高いエンゲージメントを目指す必要があります。JMARの調査においては、エンゲージメントの高い層は「管理職志向」が強く、今後のリーダーシップを担える人材の育成が期待されます。

このように、若年層における転職意向は、働きがいと柔軟な働き方に密接に関連しています。企業はこの2つをキーワードに、従業員のエンゲージメントを高める施策を導入することが、長期的な人材確保につながるでしょう。企業としては、「働きやすさ」だけでなく、「働きがい」を含めた包括的なアプローチが求められています。

調査の結果から見えてくるのは、従業員満足度が高い企業においては、エンゲージメントも高く、転職リスクが低いことです。今後、企業はこのような調査結果を活かし、社員が満足し、かつやりがいを感じられる職場づくりに努めることが、ますます重要になってくるでしょう。