Japan Innovation Networkが新体制でイノベーション加速支援を強化

Japan Innovation Network、新体制でイノベーション支援強化

Japan Innovation Network（JIN）は、2013年の設立以来、大企業や中堅企業におけるイノベーション経営の普及を目指して、数多くのプロジェクト支援を行ってきました。今回、新たに発行されたISO56000シリーズに基づき、これまで以上に効果的なイノベーション加速支援を行うという明確な目標を掲げています。特に、今年度から8月にかけて日本におけるイノベーションマネジメント支援システムがスタートし、新たなダイナミズムを迎える運びとなっています。

新役員の発表

新たに組織を刷新したJINは、世界各国での女性スタートアップ育成に尽力してきたAri Horie氏と、京セラで豊富な新規事業創出の経験を持つ西口泰夫氏の二名を新任役員として迎えることを決めました。これに伴い、従来の役員も役職変更が行われ、より広視野でのエコシステム構築を目指します。特に、代表理事を務めてきた紺野登氏は新たにChairpersonという職に就き、具体的なイノベーションの促進に尽力します。また、西口尚宏氏が新たに代表理事としてその役割を担うこととなりました。

新任役員の経歴

新たな理事に就任したAri Horie氏は、米国のWomen’s Startup Lab（WSLab）の代表取締役として知られています。彼女はカリフォルニア州立大学を卒業後、シリコンバレーのハイテク企業でのマーケティングを経て、2013年にWSLabを設立しました。特に女性起業家を支援するアクセラレーターとして注目を浴び、2014年にはCNNが選ぶ「Visionary Women」にも名を連ねました。

一方、西口泰夫氏は京セラ出身であり、大学院を修了後に多くの経営ポジションを歴任しました。現在は株式会社HANDYの代表取締役を務め、未来のビジネスリーダーに向けた教育やアドバイザーとしても活動しています。

目指すイノベーションの形

JINは、政府機関や他の企業と連携し、イノベーションを推進するための「イノベーション100委員会」を設立し活発に運営しています。この取り組みは、経済産業省と株式会社WiLとの共同運営となっており、今後のイノベーション経営における更なる普及と進化が期待されます。加えて、ISO56002に準拠したイノベーションマネジメントシステムの設計・導入を支援するプログラムも展開されており、これにより多くの企業が新たな成長を遂げることが期待されています。