マーサージャパン、人材戦略の未来を探る機関誌『人と仕事の未来』を創刊

人材戦略の未来を探る機関誌『人と仕事の未来』創刊

組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダーであるマーサーの日本法人、マーサージャパン株式会社は、インハウス・シンクタンク「マーサージャパン人と仕事の未来研究所」が創刊した機関誌『人と仕事の未来』を東洋経済新報社より発行しました。

『人と仕事の未来』は、組織・人事領域の中長期的な課題解決に向けた調査研究の成果をまとめたもので、創刊号では雇用の流動化と人的資本経営という現代社会における重要なテーマに焦点を当てています。

特集1では、雇用の流動化が進む日本における労働市場の変化や、新たな価値を創出する人材育成について、日本アイ・ビー・エム株式会社代表取締役社長執行役員山口明夫氏とマーサージャパン株式会社取締役人と仕事の未来研究所所長白井正人氏による巻頭対談が掲載されています。

また、企業の成長と雇用の流動化の関係、賃上げの実態とその課題、企業と個人の新たなつながりについて、ソニーグループ株式会社執行役専務安部和志氏、株式会社電通グループグローバルCHRO谷本美穂氏、経済産業省経済産業政策局産業人材課長（併）大臣官房未来人材室長島津裕紀氏による有識者座談会も収録されています。

特集2では、資本市場が求める人材戦略、特に人的資本経営と多様性の推進について考察しています。一橋大学CFO教育研究センター長伊藤邦雄氏による人的資本経営実現に向けた基調インタビューや、IFRS財団ISSB理事小森博司氏によるサステナビリティ情報開示基準の最新動向解説など、多様な視点から人的資本経営の重要性を論じています。

さらに、人事院総裁川本裕子氏とマーサージャパン株式会社代表取締役社長草鹿泰士氏による特別対談では、女性の活躍促進をめぐる課題と展望について、具体的な事例を交えながら議論しています。

『人と仕事の未来』は、ジョブ型雇用、人的資本経営、DEI推進、非財務情報開示など、現代の企業が直面する重要課題に関心を持つ読者にとって、参考になる情報が満載の一冊となっています。

人と仕事の未来、変化への対応が求められる

『人と仕事の未来』創刊にあたって、マーサージャパン人と仕事の未来研究所所長白井正人は、日本の経済停滞の背景には、個人や組織が変化を嫌い、変化を避けようとする構造的な問題があると指摘しています。この問題は、様々な組織に閉塞感をもたらし、社会や経済全体にも悪影響を及ぼしているとのことです。

白井所長は、人と仕事の未来について議論することで、この構造的な課題の解決に寄与することを目指し、機関誌『人と仕事の未来』を創刊したと述べています。

『人と仕事の未来』は、変化の激しい時代において、企業や個人がどのように変化に対応し、より良い未来を創造していくのかを考えるための重要な指針となるでしょう。

人材戦略の未来を考える上での重要な一冊

マーサージャパンが創刊した機関誌『人と仕事の未来』は、現代社会における組織・人事領域の課題を多角的に考察した内容で、非常に興味深いと感じました。特に、雇用の流動化と人的資本経営という2つの重要なテーマについて、外部有識者や研究者の論考、企業経営者との対談を通して深く掘り下げている点は高く評価できます。

近年、日本の労働市場では、ジョブ型雇用への移行や、人材の多様化が進んでいます。このような変化に対応するためには、従来の雇用慣行や人事制度を見直し、新たな人材戦略を構築していく必要があり、本書はその指針となる貴重な情報源と言えるでしょう。

また、人的資本経営という観点から、企業が従業員の能力やスキルをどのように育成し、活用していくべきかについても考察しています。これは、企業の持続的な成長を図る上で極めて重要な課題であり、本書では具体的な事例や最新動向を交えながら、その実現に向けたヒントが示されています。

さらに、女性の活躍促進や外国人社員の有効活用といった、現代社会における多様性と包摂性の重要性についても言及されており、これからの企業にとって多様性を受け入れ、従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出すことの重要性を改めて認識させられました。

本書は、単なる学術的な論文集ではなく、企業経営者や人事担当者だけでなく、個人が自分のキャリアを考える上でも参考になる内容となっています。変化の激しい時代を生き抜くために、ぜひ本書の内容を参考に、自分自身のキャリアや組織の未来について考えてみてください。