楽天証券が「行動ファイナンス研究レポート2025年版」を発表
楽天証券は、2025年の投資環境に関する洞察を得るために、個人の心理的特性と金融リテラシーが実際の投資行動に与える影響を調査した。調査は2025年1月15日から30日までの間に行われ、23万人を超える回答者から得られた貴重なデータをもとに、行動ファイナンスの観点から評価を行った。
調査の背景と方法
この調査は、広島大学の角谷教授の協力を得て実施され、個人が相場急落時にどのように反応するかを分析することが目的だった。調査の結果、特に金融大学院教育を受けた層は、高い金融知識スコアを示し、高年齢層が有利であることが判明。これにより、年齢が上がるにつれて金融リテラシーが向上する傾向が見られた。
投資行動に関する知見
調査の主な発見のひとつは、相場の急変時に見られるパニック売りの背景には、金融知識の欠如、日常的な投資判断における長期的視点の欠如、さらには感情に基づく衝動的な反応が影響しているということだった。このことは、個人が相場急落に直面した際に冷静さを保つことが難しい理由の一端を説明している。
また、アンケートに回答した投資家の財布の状況や投資に対する考え方についても分析が行われ、金融知識があると自然と資産の種類やリスク許容度に関する認識が高まることが示された。特に、投資信託に対する損失容認度は、個別株よりも高い傾向にあることが分かった。
2024年の新NISA制度とは
2024年から開始される新NISA制度は、一般消費者にとって資産形成のきっかけとなり得る重要な方向性を提供する。資産作りを生活の一部として捉える人が増える一方、経済環境も変化に富み、投資家は様々な難局に直面している。これにより、楽天証券では今後もこのような調査を通じて、個人の投資行動に関する理解を深め、金融教育の重要性を改めて周知していく方針だ。
共同研究書籍の発行
なお、楽天証券と広島大学では、共同研究の成果をまとめた書籍が出版されている。この書籍、タイトルは『楽天証券社長と行動ファイナンスの教授が「間違いない資産づくり」を真剣に考えた』で、2025年2月13日に発行される。これにより、読者は資産形成を考えるにあたっての良い指針を得ることができる。
終わりに
今後も楽天証券は、業界内での資産運用に関する知見の蓄積や金融教育を推進し、個人が自身の資産形成をより適切に行えるようサポートしていくつもりだ。これにより、多くの日本人が不安や悩みを軽減し、より自分らしく生きられる社会の実現を目指す。
詳しい内容については、楽天証券の公式ウェブサイトをご覧いただきたい。