PRが創り出す企業価値の未来
2026年1月8日、株式会社日経BPより新書籍『PR式経営 パブリックリレーションズで創る企業価値』が発行される。この書籍は、株式会社電通PRコンサルティングが、企業広報戦略研究所と共に編纂したもので、近年注目を集めるパブリックリレーションズ(PR)の重要性を深く掘り下げている。著者である阪井完二氏が所長を務める企業広報戦略研究所は、企業戦略や広報に関する専門的な調査・分析を行い、その成果を本書で広く一般に提示することを目的としている。
企業価値の新たな基準
本書は、日本国内の上場企業約1000社を対象に行われたPRおよび広報活動の実態調査の結果をもとにしており、企業の将来価値を効率的に高めるPRの新しい手法について、3つの視点—インテリジェンス(広聴)、インフォメーション(広報)、インパクト(広益)—を通じて考察している。特に、これからの経営においては、投資家の増加を背景に「非財務情報」が重要視されるようになり、その役割はますます大きくなっている。
非財務情報の重要性
また、本書では慶應義塾大学の保田隆明教授による監修のもと開発された「非財務クロスバリューモデル」が採用されており、企業と個人の双方に対する広報戦略がどのように将来価値に寄与するのか、実際のデータをもとに考察している。このモデルにより、PR活動の実績が企業のブランド価値や投資家の信頼にも繋がることが示されているのだ。
実践的なケーススタディ
書籍の内容は、単なる理論に留まることなく、さまざまな成功事例やCEOインタビューも交えながら具体的な施策を示している。たとえば、KINTOの顧客の生の声を重視したマーケット創造の事例や、日清食品ホールディングスの各部門間のコミュニケーションによる課題解決の取り組みなど、実際の企業においてどのようにPRが機能しているかがリアルに描かれている。
今後の経営に必要な視点
本書は、広報活動を単なる情報発信に留めず、それを経営機能の一環として捉える重要性をも伝えようとしている。経営者にとって、PRがもたらすインパクトは無視できないものであり、これを制する者が企業価値を創り出す時代と言えるだろう。最新のデータ分析や企業インサイトに基づいて、PRが持つ巨大な可能性を示すこの書籍は、経営者のみならず、広報担当者、投資家にとっても必読の作品である。
書籍の詳細
本書は、四六判で336ページのボリュームで構成され、定価は1980円(税別)である。様々な書店やオンラインプラットフォームで入手可能であり、電子書籍としても販売される。企業広報戦略研究所が発信するこの書籍は、今後の企業経営における新しい潮流を示す重要な一冊となることは間違いないだろう。興味のある方は、是非手に取ってその内容を確かめることをお勧めする。