次世代の鳥獣被害対策を目指す産学連携プロジェクト始動

産学連携による次世代鳥獣被害対策

近年、農業において増加しているネズミによる被害。経済的な影響はイノシシやシカに比べると少ないですが、住環境や設備においては深刻な問題を引き起こしています。このような課題に対処するべく、株式会社ヤマサ、信州大学、および長野県松本工業高等学校が連携して、新たなプロジェクトを始動しました。プロジェクト名は「いたずらネズミとお手伝いドローン」を略して「いたドロプロジェクト」。

プロジェクトの目的

このプロジェクトの主たる目的は、AIとドローンを用いた新しいソリューションの開発です。具体的には、倉庫などに設置したカメラから得た画像データをAIが解析し、ネズミの位置を特定。取得した情報を基に、ドローンが最適ルートでネズミに急速接近し、威嚇を行います。これにより、被害の発生を未然に防ぐことが期待されています。プロジェクト目標は2023年5月の完成です。

各関係者のコメント

プロジェクトに参加する各関係者は、この取り組みの意味を強調しています。株式会社ヤマサの総務部長、依田氏は「親しみやすさとわかりやすさを大切にして、プロジェクト名を考えました。最終的には様々な鳥獣被害に対するアプローチも考えており、共存を前提にした対策を進めていきたい」とコメントしています。

また、代表取締役社長の北爪氏は、「米の生産にはネズミがつきもの。農家への相談を受け、天敵を利用した対策を検討している中で、デジタルなアプローチが新たな可能性をもたらすと考えた」とし、信州大学や松本工業高校との連携によるプロジェクトの重要性を述べています。