全社合同の初の大規模災害対策訓練を実施した東洋建設の取り組み

東洋建設、初の全社合同災害対策訓練を実施

2026年9月1日、東洋建設株式会社は全社合同の大規模災害対策訓練を実施しました。この訓練は、今まで各支店やグループ会社ごとに行われていたものから、全7社（従業員2,087名）が参加する初の試みとなりました。

訓練の概要

今回の訓練では、平日の就業時間中に南海トラフ地震（M9）が発生したと仮定し、全社員による安否確認訓練を行いました。具体的には、本社や各支店、奈良輪機材センターに災害対策本部を設置し、各地域における想定される災害対策を実施しました。

訓練の中では、災害対策本部同士をウェブで繋いだ安否被災状況報告会も行われ、参加者はリアルタイムで状況を共有しました。訓練の最後には、本社災害対策本部長である中村社長が講評を行い、社員へのメッセージを伝えました。

中村社長の講評

中村社長の講評では、実際の大規模災害の際には訓練通りに行動できない場合もあることを強調しました。「有事の際には的確かつ臨機応変に対応できるよう、日頃からの訓練が欠かせない」と語り、社員全員に地域の守り手としての自覚を促しました。

地域の守り手としての役割

また、社長は「地域の中で頼られる存在になるために、普段からの備えを怠ってはいけない」とも述べ、社員に対して自らの役割を再認識させる重要な機会となりました。災害対策訓練を通じて、社員一人ひとりが地域社会に貢献できる存在であることを強調し、さらなる準備を進める意気込みを示しました。

今後の展望

東洋建設は今後もこのような訓練を重ね、課題や問題点を改善し、より強固な災害対策の基盤を築くことを目指しています。災害が発生した場合には、グループ全体で対応し、地域の迅速な復旧・復興に貢献することが目標です。

この訓練は、全社員にとって防災意識を高める良い機会となっただけでなく、会社全体での連携強化にもつながる重要なステップとなりました。今後もこのような取り組みを続け、地域社会に貢献できる企業としての責任を果たしていくことが期待されます。