Web3開発を加速するthirdwebが日本発ブロックチェーンに対応

日本ブロックチェーン基盤株式会社が開発した、日本初のパブリックチェーンであるJapan Open Chain（JOC）が、Web3開発ツールの「thirdweb」と連携することが発表されました。この連携により、開発者はJOC上でスマートコントラクト、NFT、およびマーケットプレイスの構築を迅速に行えるようになり、JOCのエコシステムのさらなる発展が期待されています。

thirdwebは、全世界の開発者に支持されているオールインワンのWeb3開発プラットフォームです。これにより、スマートコントラクト、NFT、トークン、DAO、マーケットプレイスの管理や分析までを一貫してサポートするツールが提供されています。特に、新たにJOCに対応したことで、日本国内の開発者たちがこの便利なツールを利用して、安全かつ効率的にWeb3プロジェクトを構築することができるようになりました。

「thirdweb」は、スマートコントラクトを簡単に作成できるためのコントラクトテンプレートを提供し、コーディングなしでもスムーズに利用できます。また、ERC-20やERC-721形式のトークンを発行することも容易であり、NFTやデジタル資産の取引ができるマーケットプレイスの構築もサポートします。さらに、DAO（分散型自立組織）を効率的に運営するためのツールも供給しています。

開発現場では、直感的なドラッグ＆ドロップUIを介してプロジェクトの構築が可能で、JavaScriptやPythonなど、さまざまなプログラミング言語に対応したSDKやAPIも整備されています。これによって、既存のシステムとの統合が簡単に行えるため、開発者にとって大きなメリットがあります。

Japan Open Chain自体も、信頼できる企業によって運営されている安心のブロックチェーンインフラです。特に金融やビジネス分野への応用に最適な設計となっており、Ethereumとの完全互換性を持ったPoA（Proof of Authority）を採用しています。このため、Ethereumプロトコル用に開発されたツールやスマートコントラクトをそのまま活用することができます。

さらに、JOCは高スループットを誇り、Ethereumメインネットと比較して数十倍の処理速度を実現。手数料はNFT発行あたり1円未満と極めて低廉に抑えられており、大規模なプロジェクトも実現可能です。また、銀行が発行する日本発のステーブルコインを利用した金融デジタルトランスフォーメーション（DX）プロジェクトも進行中であり、自治体による「デジタル市民証」などのNFTプロジェクトもあわせて展開される予定です。

日本ブロックチェーン基盤株式会社は、ブロックチェーン技術を通じて社会課題の解決に取り組んでいます。JOCとの連携を通じて、Web3エコシステムの拡大を図り、開発者が安心して利用できる環境作りを継続していく考えです。

この新しい試みが、今後どのようにWeb3を発展させていくのか、続報に期待が高まります。