育児参加を希望するパパたちの実態と今後の展望について

2021年6月3日に成立した改正育児・介護休業法により、男性がより育児に参加しやすくなる環境が整いつつあります。しかし、実際の育休取得率は依然として伸び悩んでいるのが現状です。そこで行われた調査では、全国の0歳児の子を持つパパたちの育児参加意識に迫り、その意欲や現状を探りました。調査期間は2021年6月4日から6月10日まで、対象は25歳から39歳の男性590名です。

調査結果から見えた「育児への参加意向」

調査によると、98.0%のパパたちが育児に積極的に関わりたいと回答しています。彼らは「できる限り関わりたい」との意向を示し、育児に対する前向きな姿勢が伺えます。しかし、実際の育児関与度については、57.5%が「希望通り」と回答する一方で、21.7%は「希望以上に関わっている」としています。

一方で、希望通り育児に関われていない理由として、多くのパパたちが職場の環境に起因する課題を挙げています。具体的には、育児のための時間確保が困難であること、職場の雰囲気が育児参加を妨げること、自分の業務を他の人に任せづらい状況がそれにあたります。法律改正後には、74.6%のパパが次回赤ちゃんが生まれる際に育休や半育休を取得したいと考えています。

「スキルの壁」が浮き彫りに

育児スキルに関しては、パパたちは「遊び相手」や「おむつ交換」、「お風呂に入れる」など基本的な育児行動には多くの自信を持っているものの、夜泣き対応や寝かしつけ、離乳食の準備など、マニュアルがない難しい作業については特に不安を抱えていることが分かりました。これらの作業には、具体的な手順がマニュアル化されていないため、パパたちは「スキルの壁」を感じることが多々あるようです。

知識不足が育児参加を妨げる

パパたちが育児に関連する情報源として最も多く引用しているのは「妻の意見」で89.5%に達し、続いて「両親や親族の意見」が57.8%と、身内から情報を得ている傾向が強いことが示されています。また、「ネット検索」も53.9%と多く利用されていますが、専門的な知識を提供する「医師や助産師など」のアドバイスは26.6%にとどまっており、育児の専門家の情報源はあまり利用されていないことが問題視されています。

今後の取り組みと必要なサポート

このように、パパたちが育児に積極的である一方で、環境面や知識面での課題が浮かび上がりました。特に、育児講座や両親学級が平日開催であるため参加しづらい場合が多く、オンラインやオンデマンドでの提供が望まれるとの声もありました。

また、法改正が実施される2022年からは企業に育休取得の意向確認が義務付けられるため、企業側でも男性が育休を取得しやすい動きを強化する必要があります。

調査を受け、特定非営利法人「育児サポートdouce.」の代表である難波直子氏は、育児に参加しやすい環境作りをさらに進めるべきだと提言しています。育児期における父親の役割がますます重要視されている今、パパたちがより育児に関与できる社会にしていくためには、皆でサポートし合い、知識を共有していくことが求められます。