三井物産と米CFSが描くフュージョンエネルギーの未来の展望

はじめに

三井物産株式会社は、アメリカのフュージョン関連企業であるCommonwealth Fusion Systems（CFS社）への出資を発表しました。この出資は、日本企業12社で構成されるコンソーシアムと連携する形で行われ、フュージョンエネルギーに対する期待が高まる中、重要な一歩となっています。

フュージョンエネルギーとは

フュージョンとは、二つの軽い原子核が融合することで膨大なエネルギーを生み出し、それを発電に利用する仕組みです。これは太陽と同じ原理によるもので、CO₂を排出しない持続可能なエネルギー源として期待されています。さらに、フュージョンエネルギーの燃料となる水素同位体は海水などから容易に得られ、枯渇や地域偏在のリスクがありません。また、原子力発電とは異なり核分裂を伴わず、高レベル放射性廃棄物も発生しないという利点があります。

日本政府が発表したフュージョンエネルギー・イノベーション戦略では、官民連携の重要性が強調されており、2030年代には発電実証を目指しています。急速に増大する電力需要に対して、フュージョンエネルギーは今後の安定的な電力供給を支える有力な選択肢として注目されています。

CFS社の取り組み

CFS社は、MIT（マサチューセッツ工科大学）のスピンオフ企業で、トカマク型という磁場閉じ込め方式によるフュージョンエネルギー発電炉を開発しています。同社は、世界初の商業用フュージョンエネルギー発電炉「ARC（アーク）」をアメリカ・バージニア州に建設する計画を進めており、2030年代前半の運転開始を目指しています。CFS社は、米Google社と協力し、ARCから20万キロワットの電力購入契約も結んでいます。