株式会社奥村組と国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学の共同研究が、新たな環境浄化技術の開発に成功しました。この技術は、有害性が指摘されている有機フッ素化合物(PFAS)を超強力酸化触媒を用いて浄化するものです。2024年7月19日に特許出願を行う予定であり、この研究は2023年9月に締結された共同研究契約に基づいて進められています。
PFASは、近年問題視されている「フォーエバーケミカル」とも呼ばれ、自然環境において分解されにくい特性を持つため、長期間にわたり残留することが特徴です。中でも、PFOAやPFOS、PFHxSなどの物質は人体に悪影響を及ぼすことが明らかになっており、国際的な枠組みや国内法によってその使用が制限されています。それにもかかわらず、日本国内におけるPFASの検出が報告されるなど、環境汚染の問題が深刻化しています。現行の浄化方法では、PFASを吸着させる活性炭などの材料が使用されていますが、それらの処理能力には限界があるため、より効果的な方法に対するニーズが高まっていました。
今回開発された技術は、名古屋大学の准教授・山田泰之氏と教授・田中健太郎氏のグループが新たに開発した「金属錯体担持カーボン触媒」を使用します。この触媒は、二階建て型構造を持ち、従来の触媒に比べて酸化活性が大幅に向上しています。これまでメタンの酸化反応にも利用されてきた実績があり、今回は奥村組との共同研究により、カーボン触媒の高活性化に成功しました。その結果、水溶液中において様々なPFAS類を酸化分解する能力が確認され、特に汚染された河川水からは99%以上のPFOA除去が可能であることもわかりました。
今後、奥村組はこの技術をさらに改良し、PFASによる汚染が深刻な地下水や土壌の浄化工事に適用する予定です。この取り組みにより、環境の修復及び保全に貢献し、社会的課題の解決を目指します。両社は、より良い未来を創出するために、専門知識を結集し、新しい環境保護技術の開発を続けます。
この技術の開発は、現在のPFAS汚染問題に立ち向かうための一歩であり、持続可能な社会を実現するための重要な取り組みとなります。奥村組と名古屋大学の共同研究は、今後の成長が期待され、より健全な環境作りに寄与することが望まれています。今後の進展に注目が集まるところです。