企業が重視する第二新卒の前職技能と勤続年数に迫る意識調査

若手人材採用に関する企業の意識調査

エン・ジャパン株式会社が運営する採用支援サービス『engage』を利用して、300社に対して行った「若手人材の採用」に関する意識調査の結果が明らかになりました。この調査では、特に第二新卒に焦点を当て、企業が求める前職の勤続期間や重視するポイントを探ります。

調査結果の概要

本調査では、第二新卒に対して64%の企業が「前職の勤続期間」を重視していることが分かりました。特に、前職の勤続が「1年未満」の場合、懸念を示す企業は63%にも上ります。このように、企業は離職リスクを避けるため、勤続期間を厳しく見極める姿勢を持っていることが浮き彫りになりました。

67%の企業が「第二新卒」という新しい形態の労働者を増やす方針であると回答し、これからの若手人材の採用に力を入れていることが伺えます。一方、「変わらない」とする企業も35%おり、2%が「減らしたい」との意見を示しています。

勤続期間重視の理由

前職の勤続期間を重視する理由として最も多かったのは、「再離職のリスクが高いから」という意見で、実に83%の企業がこの考えに同意しました。反対に、勤続年数を重視しない理由として「人柄を重視するため」という回答が65%に上り、企業ごとの採用方針の違いが見られます。

早期離職への懸念

企業が抱く早期離職への懸念としては、採用や育成にかかるコストの増加や、既存社員のモチベーション低下などが上位に挙げられました。これらの問題を解決するために、入社前のギャップをできるだけ払拭する取り組みや、入社後の人事面談の実施などが行われています。

語学力と学歴の重視

第二新卒の採用における「語学力」と「学歴」についても調査が行われましたが、語学力を重視する企業は18%、学歴を重視する企業は19%にとどまり、どちらも2割未満の結果となりました。これに対して、前職の勤続期間が特に多くの企業で求められている状況が際立っています。

結論

今回の調査を通じて、若手人材の採用における企業の意識が明らかになりました。特に、前職の勤続期間を重視する姿勢や早期離職への懸念は、今後の採用方針に大きな影響を与えることが考えられます。これからの第二新卒や若手人材が企業にどのように評価され、さらにはどのように成長していくのかが注目されるところです。企業としては、優秀な人材を獲得するために、候補者とのコミュニケーションを充実させることが求められます。