ソニー銀行が発表した物価上昇の影響に関する意識調査
ソニー銀行株式会社(社長:南啓二)は、家計における物価上昇の影響に関して意識調査を行いました。この調査は2025年の9月1日から9月15日までの間に実施され、対象者はソニー銀行の口座を持つ809名でした。
調査結果の概要
最近の物価上昇を受けて、約90%の人々が節約を意識していることが判明しました。調査によると、「価格が上がったと感じるもの」と「現在節約しているもの」の両方において、「食料品」と「外食」が最も多かったです。
節約意識の高さ
調査参加者に節約の意識について聞いたところ、42%が「常に意識している」、47%が「時々意識している」と回答し、合わせて約90%が節約を心がけていることが分かりました。特に価格が上昇したと感じるものは、「食料品」と「外食」であり、物価の変動が日常生活に及ぼす影響を強く感じているといえます。これにより、食料品に関しては48%、外食に関しては38%が節約の対象としていることが分かりました。
商品選びの基準
商品の選定においては、価格よりも「信頼性」や「安全性」が重視される傾向があり、特に62%の人が「信頼性が高い」を優先し、次いで50%が「安全性が高い」を重要視しました。一方、価格の安さは46%にとどまりました。また、買いたい商品として旅行や食料品に対するニーズが51%であり、価格上昇があったとしても、大切なものにお金をかける姿勢が見受けられます。
体験型消費の台頭
節約をしながらも、海外旅行や国内旅行の出費を許容する人々が多く、「海外旅行」に54%、国内旅行に37%が許容しているとの結果も出ました。これは、特別な体験や思い出を重視する消費スタイルが定着していることを示しています。日常生活に彩りを与える外食やイベントも支持を得ており、体験型消費が拡大している様子が伺えます。
銀行サービスの選定基準
物価上昇の中、銀行サービスに求める要素としては、62%が「ATM利用手数料」、60%が「振込手数料」と答え、コスト面が重視されています。また、金利が上昇する中で、預金金利に関心を持つ人も50%に達しました。クレジットカードやデビットカードについては、79%が「キャッシュバックやポイントバックの還元率」を重視し、賢い買い物を求める消費者心理が表れています。
インフレ対策の実施
さらに、インフレ対策を行っている人は8割にのぼり、投資信託や株式投資など活発に資産運用を行っていることが分かります。インフレに対する備えとして、NISAやiDeCoなどの税制優遇制度の利用も進んでおり、経済不安に対する強い姿勢が見受けられました。
まとめ
ソニー銀行の調査結果は、物価上昇に対する人々の意識や行動、そして価値観の変化を唱える結果となりました。消費者は、節約だけでなく信頼性や体験を重視し、経済環境の変化に対して前向きに対応しています。これからの消費行動においても、こうした傾向が続くことが期待されます。