日米共同研究が導く安全な自動運転の未来を実現するマイクロモビリティ

日米共同研究「千里眼」による自動運転の新たな可能性

埼玉大学大学院の安積卓也教授を筆頭に、芝浦工業大学や慶應義塾大学の研究陣が協力し、米国ラトガース大学との共同プロジェクト「千里眼：マイクロモビリティ向けインフラ統合型自動運転」が日米の研究プログラムに承認されました。本研究は、2026年から2030年までの期間で進められ、合計約1.1億円の資金が提供され、研究が行われる予定です。

研究の背景と目的

近年、高齢化社会の進展や物流の変革により、配送ロボットや電動車いすといった小型モビリティが重要視されています。しかし、これらの機器は高技術なセンサーを搭載しにくく、死角も多いため、交通の安全性が問題視されています。そこで本研究では、車両だけでなく、街全体のセンサーネットワークが協力する形で、安全な自動運転を実現しようとしています。

自動運転の「脳」を街に移す

このプロジェクトでは、街中に設置したLiDARやカメラからの情報を駆使し、周辺環境をリアルタイムで把握してその情報を車両に提供する仕組みを構築します。これにより、少ないセンサーでも安全に運行可能な条件を整えることができます。

新たな「未来予測型ダイナミックマップ」

研究では、収集したデータを基にした「生きた地図」を作成し、そこにAIが予測した未来の動き（例：歩行者や車両の予測軌道）を重ねて配信します。これにより、マイクロモビリティは数秒先の状況を把握し、安全な移動を実現できるのです。

実証実験地点

この技術は、日本の羽田イノベーションシティおよび、米国ニューヨーク市の通信テストベッドCOSMOSで実験されます。日本チームが自動運転ソフトウェアやセキュリティを担当し、米国側は映像処理技術を用いた次世代無線通信を担います。この共同研究により、両国家の技術が融合し、様々な実用シーンで自動運転が実現可能になると期待されています。

期待される成果と今後の展望

このプロジェクトから得られる知見や技術は、物流ロボットや個人向け移動手段など、幅広い分野での活用が想定されています。特に都市から地方までの移行が容易で、持続可能な「共生モビリティ」の実現を目指すことが主な目的です。また、開発されたデータやソフトウェアはオープンに公開される予定で、多様な利用と発展が期待されます。