美容医療クリニックの人材問題を探る新たな調査が始動

美容医療クリニックにおける人材問題の調査がスタート

合同会社人事設計（東京都、代表：曽利和彦）は、2026年9月7日から10月6日にかけて、美容医療や自由診療を行うクリニックの院長や経営者を対象にした実態調査を開始します。この調査は、クリニックが直面している「採れない・育たない・定着しない」という根深い人材問題を解明することを目的としています。

美容医療の現場では、医師や看護師、受付・カウンセラー、そして管理職を含む人材の確保と育成が、クリニックの経営において極めて重要な課題となっています。しかし、単に「採用する」といった問題だけではなく、実際の経営現場ではさまざまな問題が絡み合っています。

特に多くのクリニックでは、採用後の育成が不十分であったり、仕事を任せられる人材が増えないことで院長やベテランに業務が集中するなどの問題が見受けられます。また、せっかく採用したスタッフが職場に定着しないことも大きな懸念材料です。これらの問題が重なることで、クリニックの成長が妨げられ、新規の施術やサービスの導入ができなくなり、院長が経営に割く時間が取れなくなることもあります。

このような現状を踏まえ、人事設計は、自費診療クリニックの経営者と従業員の視点を両方から調査することで、真の実態を把握することが重要だと認識しています。具体的には、経営者調査では、単なる「採用の困難さ」ではなく、以下のようなテーマに焦点を当てます。

- 必要な人材を確保できているか
- 採用した人材を独り立ちさせるための育成体制
- 教育を担う担当者
- 院長やベテランへの業務集中
- 管理職・リーダー候補の育成
- 退職・定着のフロー
- 評価制度やキャリアの構築
- 人材不足の影響による診療や事業の拡大の断念または延期
- 経営者が人材関連の業務に費やす時間

この調査から得られたデータは集計・分析され、個別のクリニックや回答者が特定されることはありません。結果として、急成長する組織において、採用後の問題が浮上してくることが多いことを明らかにすることが目指されます。

合同会社人事設計の代表・曽利和彦氏は、「採用できない」とは考えず「採用後に何が起こるか」を深掘りすることが必要だとしています。人を採用しても育てなければ仕事を任せられないという意識が不可欠です。人材の増加がなければ、院長やスタッフに業務が過度に集中し、クリニックの成長が停滞する危険性が常に伴います。

調査対象は、美容医療や美容皮膚科、自由診療を行うクリニックの院長、理事長、オーナー、経営者、また経営に関与する事務長・管理責任者が含まれます。調査はオンラインアンケート形式で、約7分の回答で済みます。

さらに、この調査は2026年10月9日・10日に開催される「自費研フェスティバル2026」にも連携し、その場で従業員側の追加調査も実施されます。この結果を通じて、経営者と現場で働く人の認識の一致・不一致を分析し、さらなるデータの蓄積を目指します。

調査結果の速報は自費研フェスティバル開催前に報道関係者に公開され、詳細な分析や人事制度についての情報も発表される予定です。また、調査に協力したクリニック経営者には、希望者に人事・労務に関する3時間の無料相談が提供されます。このように、調査とその後のサポートを通じて、クリニックの経営環境を改善する手助けを行っていく予定です。

自費診療クリニックにおける人材問題は深刻であり、それを明らかにするための取り組みは、業界全体において重要な意味を持ちます。今後の結果に期待が寄せられています。