三井物産、CDPの環境調査で最高評価を獲得！持続可能な成長への期待

三井物産、CDPからの最高評価獲得

三井物産株式会社（本社：東京都千代田区、社長：堀健一）が、非営利団体CDPが実施する環境情報開示調査において、「気候変動」及び「水セキュリティ」分野で最高評価となる「A」を獲得しました。さらに同社は、「Aリスト企業」にも選定されています。この評価を受けたのは三井物産にとって、調査参加を開始した2011年以来初めてのことです。

CDPとは？

CDP（Carbon Disclosure Project）は、企業や地方自治体の環境情報を開示するための国際的なプラットフォームを提供する非営利団体です。2000年の設立以来、700以上の金融機関と提携し、資本市場を通じて環境に関する取り組みを促進しています。2023年には、地球全体の時価総額の約3分の2にあたる23,000社以上がCDPの調査に参加しました。

CDPの目的は、企業が自らの環境影響をしっかりと開示し、温室効果ガスの削減、水資源の保護及び森林の保護に向けた具体的な行動を促進することにあります。

三井物産の取り組み

三井物産は、持続可能な成長を目指す企業として、環境に対する取り組みを強化してきました。今回の評価は、その努力が認められた結果であり、今後もサステナビリティに関する活動を推進し、情報開示を進めることで社会課題の解決に寄与する意向を示しています。

このような評価を受けて、三井物産はさらなる環境戦略の展開を計画中です。気候変動や水資源の問題は、今やグローバルな関心事となっていますが、企業がどのように対応していくかが求められています。

CDPスコアの威力

CDPスコアは、在来の投資判断や購買プロセスに大きな影響を与えており、企業にとっても重要な指針となります。特にネットゼロ（ゼロ排出）や持続可能な経済を築くための政策が広がる中で、企業の環境評価や取り組む姿勢はますます重視されています。三井物産はこれからもCDPとともに、上昇する環境意識に応える形で行動していく考えです。