新築工事の施工不良問題、全検査項目で50％超えの驚愕データ公開

新築住宅の施工不良が深刻化！全検査項目で指摘率50％超

近年、新築住宅の工事中に発覚した施工不良が重要な問題として浮上しています。不動産コンサルティングを手掛けるさくら事務所は、2024年1月から12月にかけて行った265件の新築注文住宅に対するホームインスペクションの調査結果を公表しました。その内容は驚くべきもので、全検査項目での不具合指摘率が50％を超えるという結果でした。

不具合が多発する理由とは？

特に目を引くのは、構造や防水、断熱といった、住環境や住宅の寿命に直結する重要な項目で、指摘率が60％を超えるケースが確認されたことです。これらの項目については、特に注意が必要です。

等々、新築住宅なのにどうして不具合が多いのか、その背後にはいくつかの理由が挙げられます。まずは業界全体の人手不足が影響していると言えます。高齢化した職人や現場監督の引退による人手不足は、施工の質に悪影響を及ぼしています。これに加え、現場検査体制が限界に達しており、デジタルトランスフォーメーション（DX）の遅れも生産性を低下させています。

工期の短縮化も問題です。インフレに伴う人件費や建材費の高騰を背景に、コストダウンのために工期を短縮する動きが広がっていますが、その結果、検査体制への負荷が増す一方です。さらに、建築技術の複雑化も彩る中、スキル不足が生じている点も無視できません。最後に、消費者や施主の意識が高まる一方で、業界側の対応が遅れているのも影響しています。

施工不良のリカバリーと重要な第三者チェック

施工不良の多くは、実は修正可能です。しかし、施工会社によってその対応には大きな差があり、問題を未然に防ぐためには、工事中の第三者によるチェックが不可欠です。最近では、基準内だから問題ないとして、施工会社が不具合の修正に積極的でないケースが見受けられます。こうした状況では、住宅購入者が泣き寝入りする事例も。

第三者検査の意義とさくら事務所の取り組み

そこで、さくら事務所が提供する新築工事中のホームインスペクションが重要になります。同社は独立した立場から、利害に左右されることなく客観的な検査を行うことを理念としています。1999年に設立されて以来、70,000件以上の実績を持つ同社のサービスは、今後の住宅購入においてますます注目されるでしょう。

新築工事の施工不良が問題視される中で、消費者側も施工会社選びに慎重になる必要があります。これからの新築住宅購入を成功に導くためには、ぜひとも第三者チェックを活用してほしいものです。それこそが、より良い住環境を手に入れるための第一歩となるでしょう。