食べログ、インバウンド向けネット予約サービスを本格展開!
株式会社カカクコムと株式会社DGフィナンシャルテクノロジー(DGFT)は、レストラン検索・予約サービス「食べログ」の多言語版において、インバウンド向けネット予約サービス「インバウンド予約」の本格展開を開始しました。
訪日客向けレストラン予約サービスとして最大規模となる約35,000店が、英語、中国語(繁体・簡体)、韓国語でネット予約に対応。今後さらに拡大していく予定です。
訪日客の増加に伴い、日本を訪れる海外の方々がより便利に飲食店を選べるよう、食べログ多言語版に「インバウンド予約」が導入されました。
食べログに掲載されている詳細な店舗情報、写真、口コミといった豊富な情報を自動翻訳で多言語化し、空席カレンダーから簡単に予約できるようになっています。
決済ソリューションの活用で、予約における課題に対応
飲食業界では、来店日直前の予約変更や無断キャンセル(No show)が課題となっています。
食べログの「インバウンド予約」では、これらの課題への対応策として、
キャンセル料金の請求機能を実装しました。
カカクコムとDGFTの協業により、
飲食店の収益性と効率化の向上に貢献し、業界全体の活性化を促進できるソリューションを提供します。
飲食店の皆さまへ
「インバウンド予約」は、訪日客のさらなる集客強化に役立つサービスです。
特別な設定なく、多言語版でのネット予約が始められる
食べログのネット予約サービス(国内向け)をご利用中の飲食店は、特別な設定なく多言語版でのネット予約を開始できます。
キャンセル料金の請求も可能(多言語版限定機能)
多言語版では、予約時にクレジットカードの登録が必須となり、店舗のキャンセルポリシーに抵触した場合はキャンセル料金を請求できます。
訪日客向けのコースが設定できる
多言語版専用のコースも設定できるため、訪日客のニーズに合わせたコースのネット予約を受け付けられます。
今後、店内における訪日客対応に関するオペレーションをサポートできるようなサービスの展開など、訪日客と飲食店の双方にとってより便利で充実したサービスの提供を続けていく予定です。
食べログ概要
食べログは、外食体験を豊かにするレストラン検索・予約サービスです。
掲載店舗数は86万店以上。
お店のこだわり情報やユーザーの口コミ・写真など、レストランに関する豊富な情報から、目的に合ったお店を探せます。
簡単に空席確認やネット予約ができます。
DGFTについて
DGFTは、総合決済サービスを手がける企業です。
決済情報処理サービス、収納代行サービス、送金サービスなどを提供しています。
カカクコムとの協業により、食べログ「インバウンド予約」の決済ソリューションを提供しています。
まとめ
食べログの「インバウンド予約」は、訪日客と飲食店の双方にとってメリットのあるサービスです。
訪日客は、より便利に日本の飲食店を探し、予約できます。飲食店は、訪日客からの予約を安心して受け入れ、収益性と効率性を向上させることができます。
参考情報
「インバウンド予約」飲食店向けFAQ:https://owner-support.tabelog.com/--659e06178279ee002ab7b051
食べログ:https://tabelog.com/
DGFT:https://www.dgft.jp/
食べログの「インバウンド予約」は、訪日客増加と飲食業界の活性化を促進する画期的なサービスと言えるでしょう。
特に、海外からの予約を躊躇していた飲食店にとって、キャンセル料金の請求機能は大きな安心材料になるのではないでしょうか。
訪日客は、多言語対応によって、より快適に日本食を楽しむことができるようになり、飲食店は、海外からの顧客獲得と収益増加を期待できます。
このサービスは、海外からの観光客と日本の飲食店双方にメリットをもたらし、日本の食文化を世界に発信する役割も担う可能性を秘めています。
今後の展開への期待
今後、食べログは、この「インバウンド予約」をさらに発展させ、訪日客と飲食店の双方にとってより便利で充実したサービスを提供していくと予想されます。
例えば、
店内での外国語対応に関するサポートサービス
訪日客向けのクーポンや割引サービス
* 海外メディアとの連携による情報発信
などを展開することで、より多くの訪日客を日本の飲食店へ誘致できるのではないでしょうか。
また、DGFTとの協業を強化し、より高度な決済機能や顧客管理機能を導入することで、飲食店の経営効率を大幅に向上させることも期待できます。
日本の食文化の発展への貢献
食べログの「インバウンド予約」は、単に予約サービスにとどまらず、日本の食文化の発展に大きく貢献する可能性を秘めています。
海外からの観光客に日本の食文化の魅力を伝えることで、日本の飲食業界全体の活性化につながり、新たな食文化を生み出すきっかけとなるかもしれません。
今後の展開に期待するとともに、日本の食文化のさらなる発展に貢献していくことを願っています。