KNT-CTホールディングスの70周年記念事業、廃校を活用した防災プログラムが始動

KNT-CTホールディングスが挑む新たな防災の形

KNT-CTホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、社長：小山佳延）は、2023年9月1日、創立70周年を迎えました。この記念すべき年に彼らが始めたのは、「廃校活用防災事業」という新しい取り組みです。日本では、首都直下型地震や南海トラフ大地震、さらには台風や集中豪雨といった自然災害が頻発しています。そのため、防災意識の向上は急務とされています。

廃校活用の意義

廃校は、多くの地域における防災拠点としての役割が期待されています。文部科学省による令和6年度の調査では、利用されていない廃校が1,951校存在することが示されています。これらの廃校を活用することで、現実的な防災教育が実現できるのです。こうした新しい試みを通じて、地域の活性化を図ることが目指されています。

旅行会社としての役割

旅行業界であるKNT-CTホールディングスが、なぜこのような防災事業に注力するのか。これは、企業としての社会的責任を果たす一環として位置付けられています。特に、避難生活における「災害関連死」の課題に目を向け、平時からの備えを見直す重要性を認識しています。旅行中に被災する可能性も含めて、防災意識の向上は非常に重要なテーマであり、この新しい取り組みが顧客にとっても大きな価値をもたらすことが期待されています。

プログラムの詳細

「避難生活疑似体験プログラム」は、名古屋工業大学の北川啓介教授の監修のもと実施されます。このプログラムは、名古屋工業大学とNTT東日本株式会社防災研究所の協力を受け、多様な防災事例の学習が可能です。また、インスタントハウスなど最新の防災製品を用いた体験も用意され、参加者は実際に災害時の避難所の環境を体感することができます。

プログラムの内容と実施会場

このプログラムは群馬県桐生市の「KIRINAN BASE」（旧桐生南高校）で行われ、2025年10月17日から開始されます。参加対象としては、企業や学校、自治会など多様な団体が含まれます。プログラムの流れは、セミナーや防災教育、未来型の避難生活体験など、多岐にわたります。参加を希望する団体は、グループごとに20名から100名の規模で受け入れられ、参加費は78万円（税込）からとなっています。

未来を見据えた取り組み

KNT-CTホールディングスの今回の取り組みは、防災意識の向上だけでなく、地域活性化や社会的価値の創造を目指しています。旅行サービスを展開する企業として、未来に向けた新たな価値を生み出すための挑戦に取り組む姿勢は、多くの人々にとっても強い印象を与えることでしょう。

このプログラムは地域住民や企業にとって新たな防災知識を得る貴重な機会となります。安全で安心な未来を目指し、KNT-CTホールディングスの姿勢に注目です。詳細は、公式ウェブサイトで確認することができます。

詳しくはこちら