二地域居住フォーラム
2025-09-17 14:09:54

次世代ライフスタイルを探る「二地域居住推進フォーラム2025」開催決定

二地域居住推進フォーラム2025 in 東京 開催のお知らせ



2025年9月26日(金)から28日(日)まで、東京ビッグサイトにて「二地域居住推進フォーラム2025」が開催されます。このイベントは、少子高齢化や都市集中が進む中、日本の新たなライフスタイルとしての二地域居住を促進するための大規模なフォーラムです。主催は全国二地域居住等促進官民連携プラットフォームで、国土交通省が後援、朝日新聞社が運営を担います。

フォーラムの背景


日本における社会的な課題は少子高齢化や地区の一極集中といった問題が浮かび上がっています。これらを背景に、都市と地方を行き来する「二地域居住」の価値が高まっています。この新たなライフスタイルは、地元の空き家を活用し、地域経済の振興にも寄与しています。そのためには、官民一体となった取り組みが求められています。

フォーラムを通じて、全国の自治体や民間事業者、一般消費者が互いに交流し、情報を共有することが可能となります。また、国交省が提供する二地域居住相談カウンターも設置され、参加者は専門的なアドバイスを得ることができます。

フォーラムの主な内容


1. 展示ブース
実際に移住支援制度や空き家活用のサービスが紹介される43のブースが出展予定。参加者は多岐にわたる選択肢から、自身に合ったサービスを見つけることができます。

2. ステージプログラム
特別講演や自治体、事業者による短プレゼンテーションが行われます。一般社団法人シェアリングエコノミー協会の代表、石山アンジュさんの講演も予定されています。

このように、多様な情報が一堂に会し、参加者同士がそれぞれの経験やアイデアを交流できる貴重な機会です。自治体や民間事業者には、二地域居住の促進に意欲を持つ事業者としての役割が求められています。

フォーラムの概要


  • - 名称: 二地域居住推進フォーラム2025 in 東京
  • - 日程: 2025年9月26日(金)~28日(日)
  • - 会場: 東京ビッグサイト 西展示棟
  • - 主催: 全国二地域居住等促進官民連携プラットフォーム
  • - 後援: 国土交通省
  • - 運営: 朝日新聞社
  • - 来場対象: 自治体関係者、民間事業者、一般消費者
  • - 公式ホームページ: 入場登録はこちら
  • - お問い合わせ: 問い合わせフォーム

今後、他のエリアでも同様のフォーラムが開催される予定です。また、全国二地域居住等促進官民連携プラットフォームに参加することで、最新情報や有益な施策についての理解も深まります。

このイベントは、二地域居住を実現したいと考えている人々にとって貴重な情報源となり、地域の未来を切り開く力ともなることでしょう。ぜひ、多くの方々にご参加いただき、新しい生活スタイルへの第一歩を踏み出していただければと思います。


画像1

会社情報

会社名
株式会社朝日新聞社
住所
東京都中央区築地5-3-2(東京本社)
電話番号
03-3545-0131

トピックス(ライフスタイル)

【記事の利用について】

タイトルと記事文章は、記事のあるページにリンクを張っていただければ、無料で利用できます。
※画像は、利用できませんのでご注意ください。

【リンクついて】

リンクフリーです。