三菱地所グループのオフィスビルメディア『GRAND』が提供する新たな広報手法とは

三菱地所グループが展開するオフィスビルメディア『GRAND』は、2027年1-3月期の媒体資料を公開し、BtoB市場への新たなアプローチを強化しています。これにより、企業は特定のターゲット層へのリーチを意図的に設計でき、広告効果の最大化が期待できるようになります。

広報の現状と変化

昨今、メディアの多様化やデジタル広告のコスト増により、従来の「待ちの広報」では十分な結果が得られない時代となっています。特にBtoB企業においては、非接触の状態では認知機会を逃しがちです。これを受け、GRANDは「設計する広報」という新たな戦略を打ち出しました。この方法では、決裁者やビジネスパーソンに対する接触がより計画的に行われるため、ブランドの認知度向上が見込まれます。

3つの設計条件

GRANDの「設計する広報」には、次の3つの条件が含まれています。

1. タイミングの設計：接触のタイミングを出勤や帰宅時に設定し、平日9～17時の「空白の8時間」に届くようにします。
2. 接触先の明確化：事前に出稿先のビル名やテナント企業のリストを開示し、ターゲット企業を明確に可視化します。
3. 効果の数値化：接触後の認知率や好感度を測定し、広告効果を数字で可視化できます。

これらを提供することで、利用企業はより効果的なマーケティング戦略を構築することが可能です。

GRANDの展開

2027年1-3月期のデータによると、GRANDの設置台数は7,000台、設置ビルは2,000棟に達します。これにより、上場企業を含む約3.2万社のテナント企業にリーチ可能となり、月間350万人のビジネスパーソンにアクセスします。視聴者の属性は大企業・上場企業に偏り、役職者も多いため、ターゲット広告には最適です。

また、広告到達率は64.6％と高く、接触者は非接触者と比較してブランド認知度や好感度が大幅に向上することが確認されています。このことからも、GRANDのメディア戦略は確実にビジネス効果をもたらすことが期待されています。