デジタル人材の実態調査、知名度と必要性について明らかに

デジタル人材に関する実態調査の結果が発表

2025年2月5日、株式会社ベンドが運営する「スキルアップ研究所」から、デジタル人材に関する実態調査の結果が公開されました。この調査は、全国の社会人を対象に行われ、デジタル人材の現状や必要性について多くの知見が得られました。

調査の背景と目的

現在、企業界ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が進行しています。それに伴い、テクノロジーとビジネスの両面から企業を変革できるデジタル人材への注目が急速に高まっています。今回の調査では、デジタル人材の実情を把握し、企業が求める人材像を明確にすることを目的としました。

調査結果の概要

調査は2025年1月10日から1月17日の間にインターネットを通じて実施され、全国規模で500人の社会人が回答しています。以下に、主な結果をまとめました。

- デジタル人材について知っている人はわずか15%

調査対象者に「デジタル人材」という言葉を知っているか尋ねたところ、約15%のみが「知っている」と答え、残りの85%は「聞いたことがある」または「知らない」と回答しました。この結果から、デジタル人材という概念が依然として普及していないことが示唆されます。

- デジタル人材は全体の6.6%

デジタル人材とは何かを説明した後、自己評価を求めたところ、「自分はデジタル人材だ」と回答したのはわずか6.6%にとどまりました。この結果は、デジタル人材の数がまだ非常に少ないことを意味しています。

- リスキリングに高い意識を持つデジタル人材

デジタル人材であると回答した人の約90%が「自分のリスキリングに対して高い意識を持っている」とし、デジタル人材でない人ではその割合が30%でした。このことから、デジタル人材は新たな知識やスキルを身につけることに関心を持ち、積極的に学び続ける姿勢が見受けられます。

- 潜在的なデジタル人材が約3割

デジタル人材ではないとした467人に対し、その中で「デジタル人材になれる可能性がある」と考えられる人の割合は28.4%に達しました。これにより、デジタル人材の需要が高まれば、これらの人材が更なるスキルを習得し、デジタル人材になる可能性があると考えられます。

課題と今後の展望

調査から、デジタル人材の知名度が低く、社会全体でもその数が少ないことが浮き彫りになりました。特にデジタルトランスフォーメーションを推進している企業が少ない現状を考えると、この結果はある意味では予想通りです。しかし、デジタル人材になれるスキルを持つ人が非デジタル人材の中に約3割も存在することが分かりました。

このような状況から、デジタル人材を増やすためにはまず、デジタル人材の認知度を高める必要があります。そして、既に持っているスキルを活かし、さらに成長を促すための教育プログラムや研修制度を整備することが急務でしょう。

まとめ

スキルアップ研究所が実施したこの実態調査は、現代社会におけるデジタル人材の現状を把握する貴重な資料です。今後、更に多くの企業がデジタルトランスフォーメーションを進めていく中で、スキルアップ制度やリスキリングの重要性が一層高まっていくでしょう。私たち一人ひとりが新しいスキルを学ぶことの意義を整え、デジタル時代に適応するための取り組みを続けていくことが求められています。