企業目標・ビジョンの共有が従業員エンゲージメント向上に繋がる! 経営者JP調査で明らかになったエンゲージメント向上施策の実態
日本の従業員エンゲージメントは世界最低レベルであることを受け、エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社経営者JPが、従業員エンゲージメント向上施策に関する調査を実施しました。
調査対象は、日ごろお付き合いのあるエグゼクティブ男女約3,500名で、有効回答数は100名です。
調査の結果、94.0%のエグゼクティブが「エンゲージメント向上」の必要性を実感していることが判明しました。
エンゲージメント向上施策として、最も多く実施されているのは「企業目標・ビジョンの共有」で、75.0%のエグゼクティブが実施しているとのことです。
さらに、エンゲージメント向上に効果を感じるかどうかの質問では、「企業目標・ビジョンの共有」と「1on1ミーティングなど社内コミュニケーション」が、それぞれ66.7%、58.1%と高い効果を実感しているという結果が出ています。
これらの結果から、企業目標・ビジョンの共有は、従業員一人ひとりのモチベーション向上に大きく貢献していると考えられます。
一方、エンゲージメント向上に効果がないと感じている施策としては、「福利厚生の充実」や「定期的な従業員サーベイの実施」が挙げられました。
これらの施策は、従業員の満足度を高めるための重要な要素であることは間違いありませんが、必ずしもエンゲージメント向上に直結するとは限らないようです。
エンゲージメント向上は、単に福利厚生を充実させたり、従業員サーベイを実施したりするだけでは実現できないことが分かります。
従業員一人ひとりが企業目標・ビジョンを理解し、その達成に向けて努力できるような環境作りが重要であると言えるでしょう。
今回の調査結果を参考に、自社のエンゲージメント向上施策を見直してみてはいかがでしょうか。