東京建物が地熱発電活用のオフサイトコーポレートPPAを導入

東京建物が地熱発電を活用したオフサイトコーポレートPPAを導入

2023年、東京建物株式会社、日鉄エンジニアリング株式会社、九電みらいエナジー株式会社の3社は、東京都内のオフィスビルに地熱発電を用いたオフサイトコーポレートPPAを初めて導入したことを発表しました。この取り組みは、不動産業界において画期的な試みとして注目を集めています。

地熱発電の安定性と利点

日本国内の電力供給に占める再生可能エネルギーの割合は2023年度で26.1%となっており、地熱発電はその中でも高い設備利用率を誇ります。地熱発電は天候や時間に左右されず、常に安定した電力供給が可能です。そのため、オフィスビルの日中の電力使用が集中する時間帯は、地熱発電の電力をベースにし、一方で昼間に発電される太陽光発電の電力も利用することで、再エネの自給率を向上させることが可能になります。また、夜間は使用電力の大部分を地熱発電で賄う計画です。

この取り組みは、都心部におけるカーボンニュートラルの実現を目指すなかで、持続可能なエネルギー供給路としての地熱発電の重要性を再確認させるものです。

脱炭素化への影響

本プロジェクトの導入により、約900MWhの電力を年間で受電する見込みで、これによって約360トンのCO2削減が実現されると予想されています。これは、杉の木26,000本が年間に吸収するCO2の量に相当します。特に東京建物八重洲ビルでは、太陽光パネルを設置していることで、再エネ自給率はこれまでの19%から27%に向上する見込みです。

各社の取り組み

東京建物は、2050年までに全事業での再エネ化100%を目指す長期ビジョンを掲げています。また、環境に配慮した物流施設「T-LOGI」の開発においても、太陽光発電による余剰電力を都心部のビルに融通するなどの取り組みを進めています。

日鉄エンジニアリングは、小売電気事業者としての20年以上の経験を活かし、再エネの導入促進に貢献しています。九電みらいエナジーは、多様な再生可能エネルギーを需要家に提供し、持続可能な社会の実現に向けた努力を続けています。

まとめ

このような取り組みは、今後ますます重要性を増し、都市部での持続可能なエネルギーの利用を促進するものとなるでしょう。地熱発電を基にしたオフサイトコーポレートPPAは、他の企業にも刺激を与える試みとなるに違いありません。日本の再エネ市場にとって、地熱発電の活用が進む未来に向けて、一歩前進したと言えるでしょう。