慢性腎臓病の感染症予防を強化する包括連携協定が締結

日本腎臓病協会とGSK、感染症予防に関する連携

2023年10月、特定非営利活動法人日本腎臓病協会とグラクソ・スミスクライン株式会社（GSK）は、慢性腎臓病（CKD）患者の感染症予防を目的とした包括連携協定を締結しました。この協力関係は、現代社会において非常に重要な技術と知識を駆使し、感染症のリスクを軽減することを狙っています。

慢性腎臓病の現状

CKDは、腎臓の機能が徐々に低下する疾患で、推計されたところによると日本国内では約2000万人の成人がこの病に罹っています。特に高齢者層ではCKDの有病率が高く、腎機能の悪化に伴い免疫機能も衰えていくため、感染症になる危険性も増すのです。これにより、感染症がもたらす入院や死亡のリスクが上昇し、非常に深刻な状態が生まれることも珍しくありません。

協定の目的

本協定は、CKD患者の健康を守る取り組みの一環であり、感染症対策及び予防啓発を共に推進することが狙いです。医療従事者、行政、一般市民を対象に、腎臓病と感染症予防の重要性についての広報活動を実施し、その認識を高めることを目指しています。

日本腎臓病協会の理事長、柏原直樹医師は「腎臓病は進行に伴い免疫力が低下し感染症にかかりやすくなる。適切な予防接種や啓発活動を通じて、患者の感染症防止に努めていく」と強調しています。この協定が、腎臓病患者の生活向上に寄与することを期待されています。

GSKの社長、ポール・リレット氏も「腎臓病の感染症対策において、協力体制ができたことを嬉しく思っている。医療従事者や行政と連携し、科学的知見を活用して広く貢献したい」と述べています。

具体的な取り組み

今後の具体的な活動として、GSKと日本腎臓病協会は2024年10月31日に、医師を主な対象としたオンラインセミナーを共催する計画を立てています。このセミナーでは、慢性腎臓病患者の感染症対策に関する最新の知見や技術についての情報共有が図られる予定です。

日本腎臓病協会とGSKの役割

日本腎臓病協会は、腎臓病の克服を目指してさまざまな啓発活動を展開しており、関連企業や行政との連携を強化しています。従って、病気の予防、適切な診療、患者のための情報提供が重要な役割を担っています。

一方のGSKは、グローバルなバイオ医薬品のリーダーとして、科学と最新技術を駆使して病気に立ち向かうことを大切にしています。感染症、免疫、呼吸器疾患など多岐にわたる疾患領域において、先進的な治療法の研究開発を進めています。