学生の社会的意識を考える研究会が開催、防災・減災教育の重要性を再確認

第50回「学生の意識と行動に関する研究会」の報告

この度、第50回目となる「学生の意識と行動に関する研究会」が開催されました。講師には工学院大学の村上正浩教授が招かれ、テーマは「東日本大震災発災から15周年にあらためて考える：大学による防災・減災・被災地支援の継続的取り組み」でした。この研究会は、報道機関の記者や全国大学生活協同組合連合会が共同で行っており、社会的意識の調査と掘り下げを目指しています。

開催の背景と目的

開催の場となったのは、全国大学生活協同組合連合会の大学生協会館。今回は、オンサイト参加とリモート参加を融合させたハイブリッド形式で実施されました。集まったのは38名の参加者で、熱心な討議が繰り広げられました。特に東日本大震災をテーマにした内容は、多くの人々が関心を寄せるものでした。

講演とその内容

村上教授の講演は「TKK3大学連携プロジェクト防災・減災・ボランティアを中心とした社会貢献教育の展開」という題名で行われました。このプロジェクトは、東北福祉大学、工学院大学、神戸学院大学の3大学が協力して立ち上げたもので、震災前から活発に活動を行っています。各大学の特色を活かした支援活動やボランティアを通じて、学生たちがいかに地域貢献できるかという点に焦点が当てられています。

村上教授は、特に建築学生たちが現場で段ボールを用いて避難所を改善したり、写真修復を通じて思い出を守る活動についても触れました。こうした実践は、教育の一環として非常に重要であり、学生たちの意識がどのように形成され、身につくのかを示す良い例となっています。

討論と意見交換

講演後には、全国大学生活協同組合連合会の2026年度学生委員長である佐藤佳樹さんが「防災・減災・激甚災害対策」をテーマに、大学生協の活動について報告を行いました。討論環境も整えられ、参加者たちはそれぞれの意見や経験を交わし、貴重な情報を共有しました。このような情報交換の場は、若者たちが危機的状況に備えるために重要な役割を果たしています。

今後の展望

2026年は、東日本大震災から15年、熊本地震から10年という重要な節目の年となります。災害はいつどこで発生するかわからないため、日常からの備えが必要です。全国大学生活協同組合連合会では、引き続き防災・減災に関する周知活動を進めていくことを誓い、更なる学生と教職員の参加を促す方針です。

担当者のコメント

最後に、全国大学生活協同組合連合会の広報調査部長、大築匡氏から感謝のコメントが寄せられました。「運営に携わった皆様に感謝申し上げます。この研究会が今後の活動に役立つことを願っています」とのことで、今後の活動への期待が寄せられています。総じて、この研究会は防災教育を通じて、次世代の学生たちの社会貢献意識を高める良い機会となりました。