Spider AFが発表、326万件超の無効CVを解析した結果とは？

「無効コンバージョン（無効CV）」の現状を探る

株式会社Spider Labs（本社：東京都港区、代表取締役：大月聡子）が提供する「Spider AF」が、2026年上期における無効CVに関する調査結果を発表しました。調査の結果、326万2,655件の無効CVが検知され、その62.9％が「位置情報の偽装」や「ボット」に起因していることが確認されました。

無効CVとは？

無効CVとは、実際には見込み客の行動ではないにもかかわらず、問い合わせや購入などの成果として計上されるものを指します。こうしたデータは、商談化や受注につながらないだけでなく、広告媒体の学習データを歪める原因ともなります。運用型広告においては、CVデータを学習した自動最適化が主流であるため、無効CVが含まれることで配信先の判断にも影響が出てしまうのです。

調査結果の詳細

検知された無効CVの内訳

2026年上期の無効CVの326万2,655件の中で、位置情報の偽装（ジオマスキング）は103万3,949件（31.69％）、ボットによるものは101万7,798件（31.20％）にのぼり、これら二つで全体の62.9％を占めています。続いて、サーバー環境からのアクセスや配信対象外地域からのアクセスがそれぞれ約49万件ずつ確認されました。このような不正は、クリック時には正常に見える場合が多いため、コンバージョン時点での位置情報や行動の確認が肝要です。

母数となる流入元別の無効CV

流入元別には、検索連動型広告からの無効CVが216万7,842件を占め、全無効CVの約3分の2を占める結果となりました。次いで、ディスプレイ広告やリターゲティング広告からも多くの無効CV件数が確認されました。

今後のマーケターのリスク

調査によると、無効CVの主な原因は位置情報の偽装と自動化されたアクセスにあり、これらは全体の6割以上を占めています。運用型広告での自動最適化はCVデータに依存しているため、無効CVの混入は「効いている配信」を誤認し、その結果、適切な配信パターンへの予算配分が狂ってしまう恐れがあります。

Spider Labsが別に行った調査でも、2028年には運用型広告予算の約7割がこうしたAI型自動最適化に移行することが予測されています。そのため、CVデータへの依存が強まるにつれて、無効CVの混入が広告費全体の配分効率に悪影響を及ぼす問題が深刻化するでしょう。下期の予算配分を見直す際には、CVの「量」だけでなく、「質」を考慮する必要があります。

Spider AFの対策と活用法

「Spider AF」は広告クリックからCVまでを分析し、不正を検知・ブロックするSaaSを提供しています。また、コンバージョン地点の不正対策として「Ad Booster」も用意しており、これにより無効CVを判定し、有効なデータのみを広告媒体へ連携することが可能です。これによって、機械学習の適正化を図り、広告運用の質を向上させることができます。

まずは無料で不正混入状況の診断が可能なので、ぜひこの機会にチェックしてみてください。