「flier」が約6億円の資金調達を実施し法人サービスを拡張

flierが約6億円の資金調達を実施

本の要約サービス「flier」は、約6億円の資金調達を行い、その資金を法人向けサービスの拡充に活用することを発表しました。特に、リモートワークの普及とともに、法人向けの人材育成やコミュニケーションを支援する需要は高まっており、flierはその波に乗る形で成長しています。

flierの成長と法人サービスの展開

flierは2013年にビジネス書を約10分で要約するサービスを提供開始し、近年では法人向けの「flier法人版」もリリースしています。この法人版は、ユーザー企業のニーズに応える形で急成長を遂げ、累計導入企業数は660社を超え、2年連続で約2倍の成長率を維持しています。特にコロナ禍以降、リモートワークが一般化したことにより、人材育成の重要性が高まっているため、 user にとって不可欠なサービスとなっています。

企業からのフィードバックも好評で、導入した企業からは「flierのおかげで書籍を手軽に理解できることができ、知識の幅が広がった」という声や、「社員同士のコミュニケーションが活性化された」といった具体的な効果が報告されています。この流れを受けて、flierはさらなる法人サービスの拡充を目指し、資金調達を実施しました。

資金調達の目的と使途

今回の資金調達において、主な目的は以下の3点です。

1. 人材育成サービスのプロダクト強化
コロナ禍で対面研修が困難になったため、オンラインで利用可能な研修関連機能や、Slackなど既存のコミュニケーションツールとの連携を強化します。

2. 新たなニーズへの対応
福利厚生やコワーキングスペースなど、様々な導入ニーズに対処するための体制を整えます。「flier法人版」は人材育成以外にも福利厚生として利用されることが増えてきました。

3. 新しいコンテンツの提供
これまで主に文字による要約を提供してきたflierですが、音声版や動画での学びを提供する「flier チャンネル」など、ユーザーエクスペリエンスを向上させるために新しいコンテンツの開発を進めます。

出資者のコメント

出資者からは「flier」はユーザーにとって欠かせないサービスとなることを期待する声が聞かれています。XTech Venturesの西條晋一氏は、リモート環境における人材育成の課題解決に向けたflierのアプローチに信頼を寄せています。また、みずほキャピタルの大町祐輔氏は、flierのサービスが職場における学びを支援することができる点を高く評価しており、今後の成長に期待を寄せています。

flierのサービス概要

flierは、ビジネス書を10分で要約したコンテンツを提供しており、幅広いカテゴリーのビジネス書を毎日1冊更新しています。2022年4月時点での掲載数は2,800冊を超え、多様なニーズに応えています。また、1冊の要約を短時間で手軽に学ぶことができる点が、ビジネスパーソンにとっての大きな魅力です。さらに、音声版やアウトプット機能も搭載することで、学びの効果を高めています。