大東建託、環境分野で評価される
大東建託株式会社が、環境情報の開示と持続可能な活動において、CDP(旧:カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)から「Aリスト企業」として選定されたことが発表されました。今回の評価は、特に「フォレスト」分野と「水セキュリティ」分野において頂点に立つ成果であり、これにより同社の取り組みが国際的に認められたことを示しています。
CDPについて
CDPは2000年に設立された英国発の国際的な非営利団体で、企業の環境活動に関する情報を収集し、それを分析して評価しています。この評価は、機関投資家向けに開示され、企業がいかに温室効果ガスの排出を削減し、気候変動にどう対処しているかを測る指標となっています。今年度、全世界で24,800社以上が参加し、日本企業ではプライム市場上場企業の70%以上がその評価を受けています。
大東建託の環境への取り組み
同社は2020年に「DAITO 環境ビジョン2050」を策定し、長期的な環境目標を掲げています。このビジョンをもとに、温室効果ガスの削減を始めとするさまざまな戦略を展開し、RE100やEP100の目標に取り組む姿勢を見せています。
フォレスト分野での貢献
フォレスト分野においては、木造賃貸建物の提供により生物多様性の保全と持続可能な木材調達を経営課題としています。具体的には、木材デューデリジェンスを実施し、サプライヤー企業との協力を通じて持続可能な木材の調達比率を高める活動に力を入れています。
水セキュリティへの取り組み
水セキュリティの分野でも同社の活動は目を引きます。賃貸建物への節水・節湯設備を標準化し、朝来バイオマス発電所での適切な排水管理を行うなど、水資源の保全とその有効活用に向けての取り組みも強化されています。
これらの活動が今日の評価に繋がったとされています。大東建託は、今後も事業を通じて環境に配慮した施策を推進し、持続可能な社会の実現を目指していく方針です。
今後の展望
大東建託の一連の活動とその評価は、環境に対する意識の高まりを象徴しています。持続可能な社会の実現に向けて、企業の責任はますます大きくなっており、大東建託の取り組みはその先駆けとなるでしょう。今後のさらなる進展に期待が寄せられます。
関連情報の詳細は、
大東建託グループ 統合報告書2024や
サステナビリティブック2024にてご確認ください。