67％の企業が人財育成施策の効果を実感できていない現状とその課題

調査の目的

LDcubeは、2023年から2025年にかけて「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関する調査を実施し、企業がどのようにこれらの施策の効果を感じているかを探ることを目的としました。調査対象は人事担当者や経営者であり、WEBアンケート方式で要望された186件の有効回答が得られました。

効果を感じない理由

調査結果から、67%の企業が「効果が出ていない」と回答したことは非常に驚くべきことです。この内訳を確認すると、"効果が出ている"と感じているのはわずか9%、「効果が少し出ている」という組織も24%に過ぎません。これに対し「どちらとも言えない」44%、「あまり効果が出ていない」と回答した15%、そして「出ていない」とする8%が合算されることで、67%の影響の大きさが示されています。十分な効果を得られないまま施策を続けることが、各組織にとって深刻な課題となっています。

AIの活用状況

続いて、調査はAIの活用状況についても焦点を当てています。2025年のデータでは、65%の企業が人財育成においてAIを活用していないと答えました。実際、「とても活用している」や「やや活用している」と回答したのはわずか14%で、多くの組織がAIの潜在的な利点を十分に活用できていない実態が浮かび上がりました。AIの導入により、限られた人的リソースの効率的な分析や教育プログラムのデザインが可能になるはずですが、実際には導入が進んでいません。

問題点と今後の展望

LDcubeの調査から、人財育成施策の「問題不感症」に悩む企業が外面より内面の改革が必要であることが示されています。人事担当者が効果を評価する手法を改善し、PDCAサイクルを回すことが求められますが、多くの組織でその実行が見られないことが懸念されます。これに対して、自社の教育施策の見直しや、AIの導入をも視野に入れた具体的なプランが必要なのです。

まとめ

今後は、人財育成施策が本当に効果を上げるためには、研修の実施だけでなく、効果の検証が不可欠です。そして、AIを活用することで業務の生産性が向上する可能性を最大限に引き伸ばす時代が求められています。LDcubeはこれからも、効果的な人財育成の実現に向けた支援を積極的に行っていく方針です。具体的な施策を講じていく中で、湿った情報から脱却し、企業が本来の強みを発揮できるように取り組んでいきたいと考えています。