若者のメンタルヘルス問題が引き起こす職場の実態とは

近年、職場環境の影響によるメンタルヘルス不調が問題視されています。特に、レバレジーズ株式会社が運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア」が実施した調査によると、20代の約7割がメンタルヘルス不調により退職や再休職を経験していることが明らかになりました。この調査は、正社員として勤務していた際にメンタル不調で休職した20〜60歳の329名を対象としたものです。

メンタル不調を引き起こす要因

調査によると、メンタル不調による休職のきっかけとして最も多かったのは「職場の人間関係」で、これが約24.3%を占めました。次点にはハラスメント関連や業務量の多さが続きます。特に若い世代では、ストレスの原因が短期的なものであるため、休職期間は3ヶ月未満が約50%と最も多く見られました。

復職の現実

休職から復職した場合、約5割が退職している中、20代に限るとその割合は7割を超えています。これは、職場が以前の環境であることに対する不安や、新たなキャリアを求める意識が影響していると考えられます。復職後も、約87%が正社員として働いているものの、一部は契約社員やパートに変更していることからも、メンタルヘルス問題がキャリアに与える影響は深刻です。

再休職の現状

再休職の割合も約半数にのぼり、転職を果たした人の中でも4割以上が再びメンタルヘルス不調を理由に休職しているという調査結果が出ています。短期間の再休職が多いことが示されており、回復までの時間が十分でないと感じる人が多いことも影響しています。

障害者手帳の取得

メンタルヘルスを理由に休職した方の約3割が障害者手帳を取得していることも注目すべき点です。この手帳を持つことで、特定の就労支援が受けられると同時に、企業側も雇用の選択肢が広がります。未取得でも、約2割の人が取得を考えている現状が示しており、社会的な支援が求められています。

企業に求められるサポート体制

今回の調査を受け、ワークリア事業部責任者の津留有希子氏は、職場環境の整備が重要であると強調しています。特に、企業は従業員の休職をただの損失と見るのではなく、業務体制の見直しや支援体制を整備することが不可欠です。短時間勤務での段階的な復帰プログラムや相談窓口の設置など、労働環境を改善する努力が求められます。

また、「生涯に約15人に1人がうつ病を経験する」と言われる中で、メンタルヘルス促進のための意識改革や制度しくみが必要です。個々の状況に応じた柔軟な働き方を実現し、メンタルヘルスへの理解を広めることが、今後の課題と言えるでしょう。