住友林業がCDP2024で9年連続気候変動Aリスト入りの快挙

住友林業が9年連続で気候変動Aリストに選出

住友林業株式会社は、国際的な非営利団体CDPから、2024年度も気候変動Aリスト企業に選ばれました。これにより、同社は9年連続で最高評価を受けることになります。これほどの長期にわたって高評価を維持することは、企業の環境に対する取り組みの重要性を示しています。

CDPとは何か？

CDPは、企業の温室効果ガス排出削減や気候変動に対する戦略を評価する世界有数のESG評価機関です。国際的に著名な機関として、世界の時価総額上位企業に対して、彼らの環境への取り組みや気候変動への対応を厳しく評価しています。

この「気候変動Aリスト」は、特に優れた気候変動対策を行っている企業を選定しており、住友林業はその中に名を連ねることができました。この評価は、同社の継続的な努力の賜物です。

TCFDへの賛同と目標設定

住友林業は2018年7月に、気候関連財務情報の開示に関するタスクフォース（TCFD）に賛同し、気候変動によるリスク管理と情報開示を進めてきました。その一環で、2030年までの温室効果ガスの排出量削減目標を設定しました。この目標は「Science Based Targetsイニシアチブ」により、科学的な根拠に基づいたものとして正式に認定されています。

2020年には「RE100」に加盟し、再生可能エネルギーの使用を100%にすることを目指しています。さらに2021年には「Race to Zero」に参加し、2050年までに温室効果ガスを実質ゼロにすることを約束しました。これに加えて、バリューチェーン全体からの温室効果ガス排出量をネットゼロにする新たな目標も設定しています。

長期ビジョン「Mission TREEING 2030」

住友林業は、SDGsの目標年である2030年に向けた長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を策定し、その実現に向けた取り組みを進めています。このビジョンは、「地球環境への価値」「人と社会への価値」「市場経済への価値」という視点から、9つの重要課題を明確にしています。

2025年から2027年にかけて実施される中期経営計画「Mission TREEING 2030 Phase2」では、事業とESGの一体化を基本方針として掲げており、今後の活動が注目されます。これにより、住友林業は社会の期待に応え、企業価値の向上に貢献していくでしょう。

まとめ

住友林業がCDP2024で9年連続で気候変動Aリストに選出されたことは、持続可能な発展を見据えた同社の戦略と実行力の証です。環境問題がますます顕在化する中で、今後の企業活動や社会貢献に対する期待が高まります。住友林業は、気候変動への取り組みを強化し、全てのステークホルダーにとって価値のある企業であり続けることを目指しています。