ノボノルディスクファーマが発表した肥満症に関する意識調査の結果とは

ノボノルディスクファーマによる肥満症に関する意識実態調査

ノボノルディスクファーマ株式会社（以下、ノボノルディスク）は、全国47都道府県の男女9,400名（20〜75歳）を対象に「肥満」と「肥満症」に関して意識実態調査を実施し、その結果を発表しました。この調査は2021年から毎年行われ、肥満か肥満症の疑いがあるBMI（体格指数）が25以上の人々を対象にしております。調査では、肥満症の社会的認識の変化や医療への相談意向について深く探求しました。

調査結果の概要

本年度の調査によると、肥満症の認知率は前年比で若干の向上が見られたものの、大半は横ばい状態が続いていました。しかし、50代以上の年層や肥満症の疑いがある人々の間では認知度が徐々に高まりつつあることが確認されました。この結果は、肥満症が広く認知されてきているものの、若年層においては依然として認知が進んでいないことを示しています。

具体的には、以下のような認知率が示されました：

- 全体：約8.7%（前年比+0.4ポイント）
- 50代以降：約9.6%（前年比+0.6ポイント）
- 肥満症の疑いあり：約10.8%（前年比+0.6ポイント）
- 20〜40代：約7.5%（前年比+0.1ポイント）

年齢層による意識の違い

興味深いことに、高年層（60代以上）は若年層（20代〜40代）よりも肥満症の存在自体は認知しているものの、自らの肥満に対する意識や医師への相談意向が低い傾向にありました。この背景には、「肥満は自己責任」といった考えが影響を与えていると考えられます。年齢層別での自覚率や相談意向は以下の通りです：

- 高年層における肥満症の自覚なし：61.8%
- 若年層における肥満症の自覚なし：19.4%
- 高年層の医師への相談意向が「相談したくない」：38.2%
- 若年層の医師への相談意向が「相談したくない」：29.6%

特に、若年層は自覚があり、医師へ相談する意向が高い傾向にありますが、相談をためらう理由として「お金がかかるから」と「肥満は自己責任だと思うから」が主な要因となっていることがわかりました。

都道府県別の特徴

調査では地域ごとの認知度にばらつきが見られました。認知度が最も高いのは大分県で、肥満症の情報を検索した人も同県が最も多い結果となっています。他に高い県は、秋田、長崎、宮崎、沖縄などでした。一方で、山形や福岡、滋賀といった地域では認知率が低くなっていました。

医師への相談意向については熊本県が最も高く、相談したいと考える人が33.1%に達しましたが、青森、香川などでは「相談したくない」という意見が多く寄せられました。

結論と今後の展望

ノボノルディスクの肥満症事業本部本部長、清水真理子氏は、肥満症に対する認知向上の難しさを指摘しつつも、肥満症の診断率は上昇していることを強調しました。医師への相談が減量プロセスにおいて重要であることが示されており、同社は今後も肥満症に関する情報を積極的に発信し、さらなる啓蒙活動を続けていく意向を示しています。

肥満症は多因子から成り立っている複雑な疾患であり、患者が一人で解決すべき問題ではありません。ノボノルディスクのような専門の医師による診断、治療が重要であり、情報の普及を通じて多くの人々が正しい知識を持つことが期待されます。

詳細な調査結果や情報は、ノボノルディスクのウェブサイト「TRUTH ABOUT WEIGHT」を通じて確認できます。