能登半島地震から2年、専門家が現地調査へ向かう意義とは？

能登半島地震から2年、現地調査の必要性

能登半島地震から2年が経過する中、株式会社さくら事務所の『だいち災害リスク研究所』の所長で、被災地調査の専門家である横山芳春博士が、再び能登を訪れることになりました。11月12日から14日までの間に行われるこの調査は、地震およびその後の豪雨による復旧・復興の現状を把握することを目的としています。

横山博士は、2023年5月に発生した地震以降、能登を中心に20日以上も滞在し、現地の状況を把握してきました。彼の前回の調査結果は、昨年末に「能登半島地震から1年！見えてきた3つの課題と教訓」としてまとめられましたが、再度の現地調査を行う理由についてお話を伺いました。

調査の背景

能登半島は、最近では大阪・関西万博との関連で復旧が遅れているとの批判も寄せられています。横山博士は、現地の実態を踏まえた上でこの論を検証し、被災地の声を集めることで、メディアやネット上に存在する「能登復興像」とのずれを明らかにしていきたいと考えています。

特に、地震から8か月以上経過した後に発生した豪雨によって、初期の被害がさらに拡大したケースや、その影響で新たな被害が発生した地域についても深く掘り下げます。また、復旧・復興の過程における仮設住宅用地の選定や、地域の安全性の問題も議論の対象です。

地盤と被害の関係

さらに、横山博士は、地域の地盤の揺れやすさが被害の状況を大きく左右していることにも言及。それぞれの地区の特性に基づいたハザードマップでは予測されなかった被害が発生していることから、地盤の専門家として今後の調査結果には注目が集まっています。

今回の調査では、具体的に輪島市街、珠洲市、七尾市、穴水町、志賀町などを訪問し、地元住民とのインタビューも考えられています。目の前で起きた自然災害からの教訓は、今後の地震や豪雨による災害への備えに生かされるべきです。