地域連携で生まれた新しい食事の形「Vege-Can」とは

災害時における食事の偏り、その大きな課題は、炭水化物が中心に配られ、野菜やたんぱく質が不足しがちであることです。避難所で提供される食事は、主におにぎりや菓子パン、アルファ化米などに偏りがちで、そのため野菜が不足し、体調を崩すこともあります。このような状況に対処するため、未利用野菜を使用した“温めずにそのまま食べられる”野菜料理の缶詰「Vege-Can」が誕生しました。

このプロジェクトは、平成30年の台風21号による被害を経験した元大阪府職員が始めたもので、「食」という観点で支援が届かない無力感を抱き、どうにかしなければという思いから始まりました。大阪府八尾市で農産物の宅配や移動販売をしている80831（ヤオヤサイ）が中心となって、農家や福祉施設、飲食店等と連携し、地域の資源を活用して商品を開発しています。

災害時の「野菜不足」という課題

大規模な自然災害が発生した場合、ライフラインが一時的に寸断され、避難所などでの食事が最低限のエネルギー補給に特化しがちです。これにより、野菜不足は体調不良を引き起こす要因となりかねません。さらに、災害後は強い精神的ダメージも伴うため、温かく美味しい食事が被災者の心を支える大きな役割を果たすことが求められます。しかし、自治体や事業所の備蓄は主食を中心としており、おかずの選択肢は限定的です。

規格外野菜の活用とその重要性

一方で、農業現場では異なる問題があります。規格外とされる野菜が多く出回り、形が不揃いだったりサイズが合わなかったりするために、これらは市場で安価に取引されるか、廃棄されることが多いです。味や安全性に問題はないにもかかわらず、この十分な資源が無駄にされているのが実情です。

このような事情を背景に、「Vege-Can」は防災と農業という二つの社会問題を同時に解決する試みとして登場しました。缶詰によって長期保存ができ、非常時の備蓄として利用できることはもちろんですが、本格的なイタリアンの味わいを日常的にも楽しむことができるのです。商品名の「Vege-Can」は、「野菜の缶詰」と「できる」という言葉を掛け合わせたもので、日常の食卓にも寄り添うことを目指しています。

新しい日本の食の未来を描く

代表の藤原亮介は、長年の公務員としての経験を生かし、現場での活動を通じて連携を強化することで、このプロジェクトを進めています。「災害時にも温めずにそのまま食べられ、未利用野菜を使用してフードロスを削減することができる」という理念に基づき、商品開発を進めています。初年度には、旬の野菜を活かした5種類の缶詰を展開予定です。

さらに、2023年1月31日から3月15日までの期間にクラウドファンディングを開始し、目標金額の50万円を集めることで試作や製造費用を賄い、パッケージ開発や量産体制を築くための資金に充てる予定です。