若年層のEV購入意向調査：環境意識とコスト意識が鍵！1,444万人の潜在市場！

セゾン自動車火災保険株式会社が実施した調査によると、若年層（20～30代）におけるEVへの関心度と購入意向が明らかになりました。環境問題への意識の高まりや、コスト面での魅力を感じている人が多い一方で、EV購入を阻害する要因も存在することがわかりました。

EV購入意向：環境意識とコスト意識が上昇

調査結果によると、次に購入したい車の燃料タイプとして「BEV（電気自動車）」または「PHEV（プラグインハイブリッド自動車）」を選択した人は、全体の2割以上という結果に。環境意識の高まりが大きな要因で、「環境に良いから」という回答が49%と最も多く、次いで「維持費が安いから」が37%、「給油の必要がないから」が35%と、経済的なメリットも重視されていることがわかります。

EV購入の阻害要因：高コストイメージと充電インフラ

一方で、EV購入を検討しない理由として、「車両価格が高い」と回答した人が24%、「充電スポットが少ない」と回答した人が24%と、コスト面とインフラ面で課題があることがわかりました。

コスト面での改善が市場拡大の鍵

しかし、将来的な「車両価格の低下」「維持費の低下」「補助金や優遇税制の拡大」「売却価格の上昇」といったコスト面での改善があれば、EV購入を「非常に購入したくなる」「やや購入したくなる」と回答した人は40%を超えています。

これらの結果から、セゾン自動車火災保険は、若年層におけるEV市場の潜在的な規模を1,444万人と推計しています。

付帯サービスも購入の後押しに

調査では、EV購入時に希望する付帯サービスとして、「日常の走行データを基に保険料が割引される」、「バッテリー電欠時の駆け付けロードサービス」が39%と最も多く、次いで「充電スポット情報の提供」が36%という結果になりました。

これらの結果から、EV購入者は、環境への貢献だけでなく、経済的なメリットや安全面でのサポートを求めていることがわかります。