日本企業の約8割がIT人材不足を実感、未来への危機感を示す調査結果

日本企業におけるIT人材不足の現状と未来

先日、総合人材サービスを手掛けるヒューマンリソシア株式会社が実施した調査の結果、日本企業の約75％がIT人材不足を実感していることが明らかになりました。この調査は、採用担当者500名を対象に行われたもので、特に大型企業やマネジメント層においてはその割合が高まっています。

IT人材の不足感

調査によると、IT人材が「不足している」と回答した企業は75.2％に達し、その中でも大企業における不足感はさらに深刻です。従業員1,000人以上の企業では79.6％、マネジメント層では79.2％がIT人材が不足していると答えています。このように、特に大規模な企業ほどIT人材の確保が困難であるという実態が浮き彫りになっています。

未来への懸念

また、5年後の状況については58.4％が「現在よりもIT人材不足が深刻化する」と答えており、慢性的な人材不足が続くであろうとの予測が出ています。役職別で見てみると、現場のマネジメント層が特にこの危機感を強く感じていることがわかります。経営層の予測は48.4％に対し、一般社員は61.6％が人材の枯渇に危機感を抱いています。

DXの推進状況

デジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みについても興味深い結果が出ています。全体の71.4％が「DXに取り組んでいる」と回答しましたが、実際に「DXが進展している」と考えている企業はわずか21.0％にとどまっています。さらに、社員のスキルや知識の不足がDX推進の大きな障壁となっていることが明らかになりました。

具体的には、65.0％の企業が「社員の知識やスキル不足」を、63.2％が「DXやITの知識を持つ人材の不足」を挙げています。これにより、多くの企業が必要なIT人材を確保できずにいることが、DXの進展に影響を及ぼしていると考えられます。

日本が直面する課題

日本国内ではIT人材の需給ギャップが拡大しており、ヒューマンリソシアの試算によれば2040年には最大73万人のIT人材が不足すると予測されています。このような状況の中で、同社は海外ITエンジニアの採用・派遣を強化する「GIT（Global IT Talent）サービス」を展開しており、企業のITエンジニア確保を支援しています。

まとめ

現状、IT人材不足は日本企業が直面する深刻な課題であり、特に大企業においてはその影響が顕著です。また、DXの進展も人材不足によって滞っているため、企業は早急に対策を取らなければなりません。この問題に対する解決策として、人材の育成や外部人材の活用が求められています。

ヒューマンリソシアは、国際競争力を高めるための取り組みを進めています。今後も国内外から人材を取り入れ、企業のDX推進をサポートしていくことで、未来に向けた持続可能な成長を目指しているようです。