500社が導入したサイバーセキュリティの新たな星、AI-SOC基盤「FastTriage」の魅力

500社が導入したAI-SOC基盤「FastTriage」の魅力

サイバーセキュリティ総研が提供するAI-SOC基盤「FastTriage（ファストトリアージ）」は、その累計導入企業数が500社を突破しました。これは、企業のセキュリティ対策として注目されているマネージド検知・対応（MDR）サービスの一環です。この基盤は、セキュリティ製品からのアラートをAIが24時間365日体制で一次判定し、必要に応じて端末を隔離することができます。

EDRとXDRへの対応強化

FastTriageは、SentinelOneやCrowdStrike、Microsoft Defenderを含む複数のEDR製品との連携を強化しています。このシステムの最大の特長は、AIによる24時間の一次判定です。アラートが発生すると、AIが即座に対応を開始し、平均5分以内に一次対応が完了します。ここでAIによる初期判定が行われるため、中小企業などで専任のセキュリティ担当者を置くことが難しい環境にも対応しています。

また、現在ではEDRだけでなく、ネットワーク機器やID、クラウドサービスにおけるアラートも一元管理されるXDRへの対応も進められています。これにより、異なる製品からのアラートの関連性を分析し、不正アクセスや侵入の兆候を的確に捉えることが可能になります。

アラート対応の課題解消

サイバー攻撃のリスクは高まる一方で、多くの中小企業がEDRを導入しながらも、発生したアラートに対する迅速な判断ができずにいる現状があります。夜間や休日に出たアラートに対応できる人がいないため、問題が発生するまで放置されるケースも少なくありません。FastTriageは、この「アラートが出てから人が見るまでの空白」を埋めるために設計されています。

フレキシブルなプランニング

FastTriageの提供は、企業規模や予算に応じた3つのプラン（AI-SOC、Smart、Standard）から選択可能です。さらに、最近「お助け隊パック」がIPAのサイバーセキュリティお助け隊サービスに登録され、デジタル化・AI導入補助金の対象としても認可されました。これにより、EDRの運用が難しい中小企業に対してもアクセスしやすいサービスを提供しています。

未来へのビジョン

株式会社サイバーセキュリティ総研の代表取締役、山口啓氏は、「セキュリティ製品だけでは企業を守ることはできず、判断し、行動する人が必要」と述べています。FastTriageは、その役割をAIと人で分担し、中小企業にとって手軽にかつ効果的な形に進化させています。

今後はさらなる製品の拡充に努め、より多くの企業にとって欠かせないセキュリティ基盤としての地位を確立していくことでしょう。500社以上の支持を受けて、今後も対応範囲とサービス品質の向上に邁進する姿勢は、他の企業にとっても大いに参考となるはずです。